SmartSkill Campusの導入事例です。LMS選定基準の厳しい大手金融機関やグローバルメーカーにも多数の導入実績を有し、それぞれ異なる教育構想に寄り添った運用を実現しています。 事例紹介 同じ学習基盤で、 グループ約20社の「共通教育」と「独自教育」を効率的に実施 グループ共通の学習基盤構築 ジョブ型人事制度に対応した学習環境の整備 企業名 株式会社コロワイド 業種 小売業（飲食サービス業） ご利用人数 約5,000名様 課題 view more グローバルメーカーを支える、ナショナルスタッフの育成と貿易専門知識の習得サポート 海外拠点でナショナルスタッフに向けた教育実施 オリジナルコンテンツの制作と展開 企業名 田中貴金属工業株式会社 業種 貴金属業 ご利用人数 約500名様 課題 view more OJT担当者と本社職員の負荷を大幅軽減した、技術者育成施策のeラーニング化 育成担当者の業務負荷軽減 時間や場所の制約なく学習できる環境構築 企業名 東洋建設株式会社 業種 海洋土木・陸上土木・建築業 ご利用人数 約400名様 課題 view more 3つのポータルを使い分け、 様々なフィールドで貢献できる多様な人材を育成 課題に基づいた独自コンテンツの拡充 従業員一人ひとりへ適切なコンテンツ提供 企業名 株式会社肥後銀行 業種 銀行業 ご利用人数 約3,000名様 課題 view more LMSとタレマネの連携により、行員の能力レベルに応じた最適な能力開発支援を実現 キャリア開発プログラムに連動した自己啓発コンテンツの見える化 いつでもどこでも手軽に学べる環境の構築 企業名 株式会社大分銀行 業種 銀行業 ご利用人数 約2,000名 課題 view more 営業職員35,000名が学ぶLMSのリプレイス、視聴徹底により初月のログイン率約95％を達成 自学自習の場から、必須教育も含めた学びの場へ 大規模運用におけるシステムの安定稼働 営業用端末（タブレット）での視聴 企業名 住友生命保険相互会社 業種 保険業 ご利用人数 約35,000名様 課題 view more 企業型確定拠出年金（企業型DC）導入企業の従業員に対し、LMSを使って効果的に投資教育を実施 企業型DC導入企業の従業員に対する教育 運用負荷削減 eラーニングコンテンツ制作 企業名 三井住友海上火災保険株式会社 業種 保険業 ご利用対象 企業型DC導入企業の従業員様 課題 view more 社員一人ひとりが能力を最大限発揮し、金融革新への挑戦ができるよう成長をサポート 社員の自主的・自律的なキャリア形成支援 金融基礎力の強化を柱とする自己啓発環境の構築 企業名 株式会社ゆうちょ銀行 業種 銀行業 ご利用人数 約16,000名様 課題 view more ウェルビーイングに貢献する 「なくてはならない保険会社グループ」の実現に向けた人財共育 自律的なキャリアプランニングの推進 企業名 住友生命保険相互会社 業種 保険業 ご利用人数 約10,000名様 課題 view more 社員一人ひとりの夢や目標を 実現するキャリア支援 一人ひとりのキャリアにあった学習環境の構築 トップメッセージや会社動向の情報発信 企業名 ワタミ株式会社 業種 小売業（飲食サービス業） ご利用人数 約3,000名様 課題 view more 「明治安田フィロソフィー」を体現できる人財づくり 企業内大学「MYユニバーシティ」の設立 いつでもどこでも学べる環境の構築 企業名 明治安田生命保険相互会社 業種 保険業 ご利用人数 約14,000名様 課題 view more 多様な人財を育成する パーソナライズ化された 学びの実現 グループ全体での教育 パーソナライズ化された学び 自律型人材の育成 企業名 オリックス株式会社 業種 多角的金融サービス業 ご利用人数 約10,000名様 課題 view more 多様な人財を育成するパーソナライズ化された学びの実現 グループ全体での教育 パーソナライズ化された学び 自立型人材の育成 課題 約10,000名様 ご利用人数 多角的金融サービス業 業種 オリックス株式会社 企業名 view more 「明治安田フィロソフィー」を体現できる人財づくり 企業内大学「MYユニバーシティ」の設立 いつでもどこでも学べる環境の構築 課題 約14,000名様 ご利用人数 保険業 業種 明治安田生命保険相互会社 企業名 view more 社員一人ひとりの夢や目標を実現するキャリア支援 一人ひとりのキャリアに合った学習環境の構築 トップメッセージや会社動向の情報発信 課題 約3,000名様 ご利用人数 小売業（飲食サービス業） 業種 ワタミ株式会社 企業名 view more ウェルビーイングに貢献する「なくてはならない保険会社グループ」の実現に向けた人財共育 自立的なキャリアプランニングの推進 課題 約10,000名様 ご利用人数 保険業 業種 住友生命保険相互会社 企業名 view more 社員一人ひとりが能力を最大限発揮し、金融革新への挑戦ができるよう成長をサポート 社員の自主的・自立的なキャリア形成支援 金融基礎力のを柱とする自己啓発環境の構築 課題 約16,000名様 ご利用人数 銀行業 業種 株式会社ゆうちょ銀行 企業名 view more 企業型確定拠出年金（企業型DC）導入企業の従業員に対し、LMSを使って効果的に投資教育を実施 企業型DC導入企業の従業員に対する教育 運用負荷削減 eラーニングコンテンツ制作 課題 企業型DC導入企業の従業員様 ご利用人数 保険業 業種 三井住友海上火災保険株式会社 企業名 view more 営業職員35,000名が学ぶLMSのリプレイス、視聴徹底により初月のログイン率約95％を達成 自学自習の場から、必須教育も含めた学びの場へ 大規模運用におけるシステムの安定稼働 営業用端末(タブレット)での視聴 課題 約35,000名様 ご利用人数 保険業 業種 住友生命保険相互会社 企業名 view more LMSとタレマネの連携により、行員の能力レベルに応じた最適な能力開発支援を実現 キャリア開発プログラムに連動した自己啓発コンテンツの見える化 いつでもどこでも手軽に学べる環境の構築 課題 約2,000名様 ご利用人数 銀行業 業種 株式会社大分銀行 企業名 view more 3つのポータルを使い分け、様々なフィールドで貢献できる多様な人材を育成 課題に基づいた独自のコンテンツの拡充 従業員一人ひとりへ適切なコンテンツ提供 課題 約3,000名様 ご利用人数 銀行業 業種 株式会社肥後銀行 企業名 view more OJT担当者と本社職員の負荷を大幅軽減した、技術者育成施策のeラーニング化 育成担当者の業務負荷軽減 直にゃ場所の制限なく学習できる環境構築 課題 約400名様 ご利用人数 海洋土木・陸上土木・建築業 業種 東洋建設株式会社 企業名 view more グローバルメーカーを支える、ナショナルスタッフの育成と貿易専門知識の習得サポート 海外拠点でナショナルスタッフに向けた教育実施 オリジナルコンテンツの制作と展開 課題 約500名様 ご利用人数 貴金属業 業種 田中貴金属工業株式会社 企業名 view more 同じ学習基盤で、グループ約20社の「共通教育」と「独自教育」を効率的に実施 グループ共通の学習基盤構築 ジョブ型人事制度に対応した学習環境の整備 課題 約5,000名様 ご利用人数 小売業（飲食サービス業） 業種 株式会社コロワイド 企業名 view more

導入事例 - 株式会社コロワイド

LMS「SmartSkill Campus」は、講座サムネイル画像をAIが自動生成します。担当者の作業負担なく、受講者に講座をより分かりやすく視覚的に訴求でき、受講者の意欲や受講率向上を促進します。 管理者機能 講座サムネイル画像のAI自動生成 AIが自動で最適な講座サムネイルを生成します 期待できる効果 講座に応じたサムネイル画像を設定することは受講者の関心に大きく影響を与えるものの、企業の人事部門や教育担当者は多忙なためサムネイル画像制作のリソース確保が難しく、結果的に講座の魅力が十分に伝わらないといった課題があります。 講座サムネイル画像のAI生成機能を使用すれば、担当者の作業負担なく、受講者に講座をより分かりやすく視覚的に訴求でき、受講者の意欲や受講率向上を促進することができます。 機能詳細 AIが自動で最適な講座サムネイルを生成 講座名や指定したフリーワードに基づいて、最適なサムネイル画像をAIが自動で生成します。 画像生成時に、イラストのタッチや、人物を含むかどうかを選択することができます。これにより、デザインスキルがなくても視覚的に効果的なサムネイル画像を簡単に作成可能です。 また、生成された画像はダウンロードもでき、シリーズ講座に同一デザインを使用するなど多様な活用シーンに応じた柔軟な運用ができます。 もっと詳しく知りたい方はこちら SmartSkill Campus機能詳細 今すぐダウンロード 無料個別相談会 LMS（学習管理システム）の新規導入やリプレイス、eラーニングコンテンツの選定、企業内教育動画制作に関するお悩みやご不明点にお答えいたします。 お申し込み LMS機能一覧 受講機能 学習ポータル・インターフェース eラーニング受講 動画視聴(倍速/スロー再生) 講義資料やファイルの配布・閲覧 テスト/アンケート 課題提出 講座の申込 メッセージ AIトレーニング AIフィードバック 学習促進機能 AI講座レコメンド 管理者講座レコメンド 講座検索 講座レビュー アプリ ダッシュボード 研修機能 ブレンディング研修 集合研修の申込・受講管理 コミュニケーションボード WEB会議システム連携 管理者機能 コース組合わせ・カリキュラム化 コンテンツ制作機能 （AI自動音声実装） 自動リマインドメール 講座自動リマインド 受講者登録/変更/削除 管理者権限 上司・メンターメニュー グループ会社管理権限 教育履歴/受講履歴の一元管理 CSVダウンロード ドキュメント管理機能 講座サムネイル画像のAI自動生成 システム API連携 シングルサインオン(SSO) SAML認証 Udemy Business連携 カオナビ連携 「COMPANY Talent Management」シリーズ（旧CYDAS）連携 e-JINZAI連携 テンミニッツ・アカデミー連携 JMAM連携 日経CNBC連携 マルチデバイス対応 グローバル・多言語対応 SCORM対応 大規模運用が可能なインフラ基盤 カスタマイズ・追加機能開発提案 セキュリティ セキュリティ認証の取得 アクセスコントロール LMS機能一覧へ戻る

企業が継続的に成長していくためには、社員一人ひとりのスキルや意識を高める「研修プログラム」の設計が欠かせません。 しかし、「どのように作れば効果的な研修になるのか」「実務にどう落とし込めばよいのか」と悩む人事・教育担当者の方も多いのではないでしょうか。 研修プログラムの作成は、単にテーマや日程を決める作業ではありません。 自社の経営方針や人材育成方針と結びつけ、対象者や目的に応じた最適なカリキュラムを設計することが求められます。さらに、研修後のフォローや定着支援までを含めた一連のプロセスを考えることで、初めて「成果につながる研修」となります。 本記事では、研修プログラムの作り方を6つのステップでわかりやすく解説します。 あわせて、LMS（学習管理システム）を活用して、研修運用をより効率的・効果的に進める方法も紹介します。 実際に企業がどのような研修プログラムを組み人財育成を進めているのかは、「 事例紹介（株式会社肥後銀行、ワタミ株式会社、株式会社大分銀行他） 」で詳しくご紹介しています。 多機能型LMS「SmartSkill Campus」は、人材戦略の高度化や人的資本経営の実現を支援しています。 サービスの詳細や機能については、 公式ページ をご覧ください。 目次 なぜ研修プログラム作りが重要なのか？ 研修プログラム作成の具体的な6ステップ 研修プログラムの効果を最大化する3つのポイント 研修プログラムの種類と選び方 LMSで研修プログラムを効果的に運用する方法 まとめ：効果的な研修プログラム作りのコツ なぜ研修プログラム作りが重要なのか？　　　　　　　　 効果的な人材育成を実現するためには、計画的に設計された研修プログラムが不可欠です。 研修プログラムとは、企業の課題解決や人材育成といった目的を達成するために、カリキュラムやスケジュールを体系的に組み立てた計画のことを指します。 目的やゴールが明確なプログラムは、受講者の学習意欲を高め、研修内容の定着を促進します。 一方で、場当たり的な研修は、時間とコストを浪費するだけでなく、参加者のモチベーション低下を招くリスクもはらんでいます。 研修の目的と成果を明確にするメリット 研修の目的や期待する成果を事前に明確にすることには、多くのメリットがあります。 まず、研修内容の方向性が定まり、企業の経営目標や事業戦略と連動した、より実践的なプログラムを設計できるようになります。 また、受講者にとっても「なぜこの研修を受けるのか」という意義が明確になり、学習意欲の向上や主体的な参加を促す効果があります。 さらに、設定した目的やゴールが評価の基準となるため、研修後の効果測定がしやすくなり、投資対効果（ROI）を客観的に把握することが可能です。 こうして得られたデータをもとに改善を重ねることで、研修の質は継続的に高まっていきます。 「目的を明確にする」ことは、研修の設計から実施、評価に至るすべてのプロセスをスムーズにし、持続的な人材育成を実現するための第一歩です。 無計画な研修のリスク 一方で、目的やゴールを曖昧にしたまま研修を行うと、時間やコストをかけても期待した成果が得られないリスクがあります。 受講者は「なぜこの研修を受けるのか」を理解できず、学習へのモチベーションを保てないまま受講してしまうことも少なくありません。 その結果、学んだ内容が定着せず、行動変容や業務改善につながらないケースが多く見られます。 こうした「やりっぱなし」の研修は単なるイベントで終わってしまい、実務に活かされないまま形骸化する恐れがあります。 さらに、受講者から「意味のない研修だった」と感じられてしまうと、会社への信頼低下にもつながりかねません。 無計画な研修の積み重ねは、「研修＝効果がない」というネガティブな風土を社内に根づかせてしまうリスクがあります。 研修プログラム作成の具体的な6ステップ　　　　　　　 効果的な研修プログラムを作るためには、「なんとなく良さそうな内容を並べる」のではなく、目的に沿った明確なプロセスが重要です。 現状の課題を把握し、目的・対象・ゴールを整理したうえで、最適な内容や実施方法を設計することで、学びが成果へとつながります。 ここでは、研修プログラムを設計する際に押さえておきたい6つのステップを紹介します。 【ステップ1】現状の課題を洗い出し、研修の目的を明確にする 研修プログラム作成の第一歩は、企業や組織が抱える現状の課題を正確に把握することです。 経営層へのヒアリングで事業戦略上の課題を、現場の管理職や社員へのアンケートで業務上の課題を収集します。 さらに、人事評価データや従業員満足度調査の結果を分析することも有効です。 こうして得られた情報から、「営業成績が伸び悩んでいる」「若手社員の離職率が高い」「次世代リーダーが育っていない」といった具体的な課題を洗い出します。 その上で、人材戦略との連動を意識し、課題を解決するために「研修を通じて何を達成したいか」を具体的に設定します。 例えば「提案型営業スキルを習得させ、成約率を10％向上させる」といった明確な目標が、研修の設計・実施・評価の指針となります。 【ステップ2】研修の対象者を具体的に設定する 研修の目的が明確になったら、次に対象者を具体的に設定します。 対象者の範囲が広すぎると、スキルや経験のばらつきにより研修内容が中途半端になりやすいためです。 所属部署、役職、勤続年数、保有スキルなどの属性で対象者を絞り込みましょう。 例えば「入社3年目までの営業職」や「新任管理職」と具体的に設定することで、受講者の知識や経験に合わせた、より効果的なカリキュラム設計が可能になります。 対象者の具体的な人物像をイメージすることが、研修内容の最適化につながります。 【ステップ3】受講者が到達すべきゴールを具体的に描く 研修の目的を達成するためには、受講者が研修終了後に「何ができるようになっているか」を具体的に描くことが大切です。 目的が研修全体の方向性を示すのに対し、ゴールは測定可能な行動レベルで定義します。 例えば「営業の基礎知識を理解する」ではなく、「自社製品を3分で顧客に分かりやすく説明できる」「アポイント獲得のための電話応対スクリプトを作成できる」といった具体的な行動目標を設定します。 明確なゴールは、受講者が学ぶべきことを意識しやすくし、研修成果を客観的に評価する基準にもなります。 【ステップ4】ゴール達成に必要なカリキュラムを設計する 設定したゴールから逆算し、必要な知識・スキル・姿勢（マインド）を洗い出します。 例えば「顧客への提案スキル向上」がゴールであれば、「市場分析の知識」「ヒアリングスキル」「顧客視点に立つ姿勢」などが必要要素として挙げられます。 次に、これらをどの順番で、どの手法で習得させるかを検討し、カリキュラムとして体系化します。 知識は講義やeラーニング、スキルはロールプレイやグループワークなど、目的に応じた学習方法を組み合わせることが効果的です。 講師選定や教材の質も、成果に大きく影響します。 【ステップ5】研修の実施形式やスケジュールを決定する カリキュラムと対象者が決まったら、研修の形式とスケジュールを決めます。 議論や一体感を重視するなら集合研修、遠隔地の社員も参加しやすくコストを抑えたい場合はオンライン研修、基礎知識の習得が目的ならeラーニングが適しています。 形式を組み合わせたハイブリッド研修も有効です。 また、対象者の業務繁忙期を避け、集中して取り組める日程を設定することも重要です。 1日で集中的に行うか、複数日に分けて反復学習を促すかなど、研修内容や目的に応じたスケジュール計画を立てましょう。 【ステップ6】効果測定の方法と研修後のフォローアップを計画する 研修は「やりっぱなし」にせず、効果を測定し次につなげることが大切です。 カークパトリックの4段階評価モデルは広く用いられており、研修直後のアンケートで満足度を測る「反応」、テストで知識習得度を確認する「学習」、研修後の行動変化を上司や同僚が評価する「行動」、業績への貢献度を測る「結果」の4段階で評価します。 さらに、学んだ内容を実務に活かすためのフォローアップも欠かせません。 上司との1on1での確認や、数か月後のフォローアップ研修を計画に組み込むことで、学びを定着させ、研修プログラムの精度を高めることができます。 研修プログラムの効果を最大化する3つのポイント　　　 研修は計画的に作るだけでは十分な効果を得られません。 受講者の理解を深め、学びを実務で活かすためには、研修設計の段階から効果最大化のポイントを押さえることが重要です。 ここでは、研修効果を高めるために意識すべき3つのポイントを具体的に解説します。 研修の目的を事前に共有し、受講者の意識を高める 研修の効果を最大化するためには、受講者が「なぜこの研修を受けるのか」を事前に理解し、主体的に学ぶ姿勢を持つことが重要です。 研修案内を送る際には、研修プログラムが企業の課題解決にどのように貢献するのか、受講者に何を期待しているのかを具体的に伝えましょう。 上司から直接目的や期待を伝えてもらうことも、受講者のモチベーション向上に非常に効果的です。 また、研修テーマに関連した事前課題を設けることで、現状のスキルや知識レベルを自己認識させ、問題意識を持って研修に臨む準備を促すこともできます。 こうした事前の働きかけは、研修の理解度や学習効果に大きく影響します。 参加型ワークとアウトプットを組み込み、実務に活かす 一方的な講義中心の研修では、知識の定着が難しく、実務での応用力も身につきにくい傾向があります。 そのため、研修プログラムには、受講者が自ら考え、行動する機会を積極的に取り入れることが重要です。 具体的には、グループディスカッションやケーススタディで他者の意見に触れさせたり、ロールプレイングで実践的なスキルを体感させたりする方法があります。 また、学んだ内容を基に自身の業務改善計画を作成するアウトプットの機会を設けることで、知識を実務に活かす橋渡しになります。 このような参加型ワークを通じて、受講者は理解を深めるだけでなく、学んだことを「自分の仕事で使えるスキル」として定着させやすくなります。 データや上司フォローを活用して学びを定着させる 研修で得た学びを一時的なものにせず、行動変容として定着させるには、研修後の継続的なフォローが不可欠です。 研修プログラムには、学んだスキルを実務で試す期間を設け、その後にフォローアップ研修で実践結果を共有する機会を作ることが効果的です。 また、理解度テストやアンケート結果などのデータを活用し、個別にフィードバックを行うことも有効です。 最も重要なのは、現場の上司による支援です。 上司が研修内容を理解し、部下の実践状況を日々の業務や1on1ミーティングで確認し、適切なアドバイスを行うことで、学びは着実に現場に根付いていきます。 このように、データと上司フォローを組み合わせることで、研修の成果は最大化されます。 研修プログラムの種類と選び方　　　　　　　　　　　　 研修プログラムは、目的や対象者に応じて多種多様なものが存在します。 自社の課題や育成したい人材像に合わせて最適な研修を選ぶためには、どのような種類があるのかを理解しておくことが重要です。 ここでは、研修を「目的・対象」と「実施形態」という2つの視点から整理し、それぞれの特徴と選び方のポイントを紹介します。 目的・対象から見る研修の種類 研修は、誰に・何のために実施するかによって内容が大きく変わります。 社員の階層や役割に応じた「階層別研修」と、課題やテーマに焦点を当てた「テーマ別研修」に分けることで、自社に最適な学びの形を見極めやすくなります。 ■階層別研修 階層別研修とは、新入社員、若手社員、中堅社員、管理職といった、社員の役職や等級に応じて実施される研修プログラムです。 それぞれの階層で求められる役割やスキルは異なるため、キャリアステージに合わせた体系的な教育を行うことを目的とします。 例えば、新入社員には社会人としての基礎を、管理職には部下育成や組織マネジメントのスキルをといったように、立場に応じた内容が組まれます。 階層別研修は、個々のスキルアップだけでなく、各階層の役割認識を促し、組織全体の連携を強化する効果も期待できます。 自社の人材要件やキャリアパスを明確にした上で設計することが重要です。 新入社員研修 新入社員研修は、学生から社会人への意識転換を促し、組織の一員として円滑に業務をスタートさせることを目的とします。 主な内容としては、ビジネスマナーなどの社会人としての基礎的なスキルや、企業理解を深めるものが中心となります。 ＜プログラム例＞ ・ビジネスマナー（挨拶、電話対応、名刺交換など） ・コミュニケーションスキル（報告・連絡・相談、メールの書き方） ・会社理解（事業内容、組織構造、企業理念・文化） ・チームワーク研修（グループワークやチーム演習） ・業務の基礎知識（業界知識、製品・サービス理解） 研修を通じて、業務に必要な基礎知識を習得させるとともに、同期入社の社員同士の連帯感を醸成し、今後の会社生活における人間関係の基盤を築く役割も担っています。 若手社員研修 若手社員研修は、一般的に入社2～5年目の社員を対象とし、これまでに習得した基礎的な業務スキルをさらに発展させ、主体的に行動できる人材へと成長を促すことを目的とします。 この段階では、基本的な業務は一人でこなせるようになる一方で、応用力や問題解決能力に課題を抱えるケースが多く見られるため、ポータブルスキルを強化する内容が中心となります。 また、後輩社員を指導する立場になることを見据え、OJT指導員としての心構えや指導方法を学ぶ機会を設けることも有効です。 ＜プログラム例＞ ・課題解決力向上（ケーススタディ、問題発見・改善演習） ・コミュニケーション・プレゼンテーションスキル強化 ・プロジェクトマネジメント基礎（計画立案、進捗管理） ・キャリア形成・自己管理（目標設定、時間管理） ・実務応用型演習（業務改善提案、営業トーク実践など） ・OJT指導員の心構えと基本スキル 研修を通じて、若手社員は自身の業務遂行力を高めるとともに、後輩への指導やチーム貢献を意識した行動ができるようになり、組織全体での成長につながります。 中堅社員研修 中堅社員研修は、一般的に入社5～10年目の社員を対象とし、専門業務のスキルをさらに発展させるとともに、チームやプロジェクトの中核メンバーとして組織に貢献できる力を育成することを目的とします。 この段階では、部署をまたいだ課題解決やプロジェクト全体を俯瞰した判断、後輩指導・調整力といったスキルに課題を抱えるケースが多く見られます。 研修では、こうした課題を補い、チーム貢献や組織全体での成果に直結する能力を強化することが重要です。 ＜プログラム例＞ ・課題解決力強化（横断的視点での分析演習、改善提案ワーク） ・リーダーシップ・チームマネジメント（チーム運営、進捗管理、部下指導演習） ・後輩指導・OJTスキル（フィードバック方法、指導計画の立て方、模擬OJT演習） ・コミュニケーション・調整力向上（他部署との折衝、報連相強化、会議ファシリテーション） ・キャリア形成・自己成長（自己評価、目標設定、スキルマップ活用） ・実務応用型演習（業務改善提案、プロジェクト課題解決演習） 研修を通じて、中堅社員は専門力の向上だけでなく、チームや後輩の指導、組織貢献を意識した行動ができるようになり、将来的なリーダー候補としての素地を形成することができます。 管理職研修 管理職研修は、チームや部署の目標達成と部下育成を両立できるリーダーを育成することを目的とします。 優れたプレイヤーであった人材が、必ずしも優れたマネージャーになれるわけではないため、役割転換を支援し、効果的なチーム運営を行うための体系的な学習機会を提供することが極めて重要です。 研修内容は多岐にわたり、部下の目標設定と評価、動機づけ、育成のためのコーチングや1on1ミーティングの手法、チームの生産性を高めるチームビルディング、労務管理に関する法令知識などが含まれます。 ＜プログラム例＞ ・マネジメント基礎（役割と責任の理解、役割転換） ・部下育成・コーチング（目標設定と成果評価、1on1の進め方、フィードバック演習） ・チーム運営・組織パフォーマンス向上（チームビルディング演習、生産性向上施策、戦略的思考演習） ・労務管理・コンプライアンス（勤怠・休暇管理、労働法の基礎、メンタルヘルス・ハラスメント対応） ・コミュニケーション・調整力（部下・他部署との調整、会議運営スキル） ・自己成長・キャリア形成（マネジメントスキル振り返り、キャリアプランニング） 研修を通じて、管理職は自身のマネジメント力や部下育成力を高め、組織全体のパフォーマンス向上に貢献できるようになります。 また、戦略的判断力やコミュニケーション力を養うことで、変化するビジネス環境にも柔軟に対応できるリーダーとして成長します。 ■テーマ別研修 テーマ別研修は、特定の職務遂行に必要な専門スキルや知識の向上を目的として実施される研修です。 階層を問わず、そのスキルを必要とする社員が受講対象となる点が特徴です。 企業の事業戦略や市場の変化、あるいは特定の部署が抱える課題に応じて、柔軟に企画・実施されます。 例えば、営業力強化、DX推進、コンプライアンス遵守といった経営課題に直結するテーマが設定されることが多くあります。 専門性の高いスキルを短期間で集中的に習得させたい場合や、全社的に特定の知識レベルを底上げしたい場合に有効な研修手法です。 営業研修 営業研修は、営業担当者のスキルアップを通じて、企業の売上向上に直接貢献することを目的とします。 対象者のレベルに応じて内容は異なり、新人向けには基本的な商談の進め方や商品知識、中堅向けにはソリューション提案力や交渉力、営業マネージャー向けには、営業戦略の立案や部下の目標管理などが研修内容に含まれます。 顧客のニーズが多様化する現代においては、単なる商品知識だけでなく、課題解決型の提案スキルを身につけることが重要視されています。 ＜プログラム例＞ ●新人営業向け ・営業基礎（商談の進め方、顧客対応マナー） ・商品・サービス理解（特徴、競合比較） ・提案資料作成の基礎（プレゼン資料の構成、伝え方） ・コミュニケーションスキル（報告・連絡・相談、傾聴） ・初回訪問・アポイント取得演習（模擬商談） ●中堅営業向け ・ソリューション提案力（課題抽出、課題解決型提案演習） ・交渉力向上（価格交渉、条件調整の実践演習） ・大手顧客へのアプローチ戦略（アカウントマネジメント） ・営業プロセス管理（営業パイプライン管理、案件優先順位付け） ・プレゼンテーションスキル（説得力のある商談、デモ実践） ●営業マネージャー向け ・営業戦略立案（市場分析、営業目標設定） ・部下の目標管理・育成（KPI設定、1on1面談、コーチング） ・営業パイプライン管理（チーム全体の案件進捗管理） ・営業会議運営（効果的な会議設計と報告の仕方） ・データ活用による営業改善（CRM分析、売上予測） これらの研修を通じて、営業担当者は個々のスキルを着実に向上させるとともに、チーム全体での成果向上や顧客満足度の最大化につなげることが期待されます。 DX／IT研修 DX（デジタルトランスフォーメーション）／IT研修は、企業のデジタル化を推進する上で不可欠な研修です。 全社員のITリテラシーを向上させることから、特定部門や担当者向けの専門スキル育成まで、幅広く対応することで組織全体のデジタル対応力を高め、競争優位性の確保につなげます。 ＜プログラム例＞ ●全社員向け（ITリテラシー・基礎スキル） ・情報セキュリティ基礎（パスワード管理、フィッシング対策、社内規程） ・クラウドツール活用（Teams、Google Workspaceなどの効率的活用） ・デジタルコミュニケーションスキル（オンライン会議、チャット活用） ・データ活用の基礎（Excel／スプレッドシートによる簡単な集計・分析） ・業務効率化演習（RPAツール、業務自動化体験） ●部門・担当者向け（専門スキル習得） ・データ分析基礎（BIツール操作、データ可視化、レポート作成） ・プログラミング入門（Python、VBA、SQLなど） ・AI・機械学習基礎（AI活用事例、簡単なモデル作成） ・ITプロジェクト管理（システム導入や改善プロジェクトの進め方） ・DX推進演習（業務課題に対するデジタル化アイデア策定、改善提案） 研修により、社員は日常業務でのIT活用力を高めると同時に、業務効率化やデータドリブンな意思決定に貢献できる人材へと成長します。 対人スキル研修 対人スキル研修は、職場で円滑にコミュニケーションを取り、協働して成果を出すための基礎的な能力を育成することを目的とします。 仕事の専門知識や技術（ハードスキル）に加え、周囲との関係性を適切に構築できる力は、個人だけでなくチーム全体のパフォーマンス向上にも直結します。 特に若手・中堅社員を中心に、日常業務で活用できる実践的なスキル習得が求められます。 ＜プログラム例＞ ・コミュニケーション力向上（報告・連絡・相談、傾聴、質問力） ・チームワーク強化（グループディスカッション、役割演習） ・問題解決・意思決定スキル（課題整理、優先順位付け、意思決定演習） ・プレゼンテーション基礎（分かりやすい説明、資料作成、話し方） ・対人関係マネジメント（信頼関係構築、コンフリクト対応、フィードバックの与え方） 研修を通じて、受講者は日常業務やチーム活動の中で主体的にコミュニケーションを取り、協働力を発揮できる人材へと成長します。 個々の対人スキルの向上は、組織全体の生産性や職場環境の改善にもつながります。 コンプライアンス研修 コンプライアンス研修は、全従業員を対象に、法令や企業倫理、社会規範を遵守する意識を高め、企業活動に伴うリスクを未然に防ぐことを目的とします。 情報漏洩や各種ハラスメント、不適切なSNS利用などは、企業の信用を大きく損なう可能性があるため、定期的な研修の実施が不可欠です。 ＜プログラム例＞ ・法令遵守の基礎（労働法、個人情報保護法、下請法など） ・社内規程理解（就業規則、ハラスメント防止規程、社内SNSルール） ・リスクマネジメント演習（情報漏洩・ハラスメント事例検討、判断演習） ・倫理・行動規範研修（企業理念、意思決定の指針、行動規範の具体例） ・実務での対応力強化（相談・報告手順、内部通報制度の活用、SNSや情報管理の実務対応） 研修では、関連法規の知識に加え、具体的な事例を通して「どの行動がコンプライアンス違反にあたるか」を理解します。 従業員一人ひとりの意識向上が、企業の健全な発展を支える基盤となります。 実施形態から見る研修の種類 研修は実施の「形」によって、得られる効果や運営のしやすさが変わります。 主な形式には、講師と受講者が一堂に会する「集合研修」、オンラインでリアルタイムに行う「オンライン研修」、個々のペースで学習を進める「eラーニング」、そして実務を通じて学ぶ「OJT」、これらを組み合わせた「ハイブリッド研修」があります。 それぞれのメリット・デメリットを理解し、目的・受講者の環境・内容に応じて最適な形式を選ぶことが、効果を高めるポイントです。 ■集合研修（対面） 集合研修は、受講者が同じ場所に集まり、講師や同僚と直接交流しながら学ぶ形式です。 グループワークやディスカッションなど双方向の学びが可能で、コミュニケーションやチームワークを育成する研修に特に向いています。 ＜向いている研修例＞ マネジメント研修、チームビルディング、対人スキル研修 ＜メリット＞ ・講師や他の受講者との対話で理解が深まる ・ワークショップやロールプレイなど体験型学習が実施しやすい ・研修中の集中度が高く、学習効果が出やすい ＜デメリット＞ ・移動や会場手配などコストがかかる ・個別フォローが難しい場合がある ・スケジュール調整が必要で柔軟性が低い 集合研修は、双方向型のワークを積極的に取り入れ、受講者の主体性を引き出すことが成功のポイントです。 ■オンライン研修（同期型） 同期型オンライン研修は、ZoomやTeamsなどを用いてリアルタイムで受講者が参加する形式です。 集合研修に近い双方向性を持ちつつ、地域や部署を問わず実施できるのが特徴です。 ＜向いている研修例＞ 全社研修、法令やコンプライアンス研修、双方向ディスカッション型研修 ＜メリット＞ ・参加者が場所を選ばず受講できる ・講師と受講者の双方向コミュニケーションが可能 ・録画を活用して復習や欠席者フォローも可能 ＜デメリット＞ ・通信環境の影響を受けやすい ・集中力維持や参加度管理が難しい ・実践型ワークやチームビルディングには制約あり オンライン研修は、双方向性を維持するためにファシリテーションやチャット・画面共有を工夫することが成功のコツです。 ■eラーニング（自己学習型） eラーニングはPCやスマートフォンで、受講者が自分のペースで学習する形式です。 反復学習や基礎知識習得に向いており、業務時間の柔軟活用が可能です。 ＜向いている研修例＞ 法令・コンプライアンス研修、基礎知識研修、定期学習コンテンツ ＜メリット＞ ・時間や場所に制約されず受講可能 ・進捗や理解度をデータで可視化しやすい ・反復学習や復習が容易で定着率を高めやすい ＜デメリット＞ ・自己管理が苦手な受講者は学習が滞りやすい ・対話や実践型の学習は不足しやすい ・モチベーション維持の工夫が必要 eラーニングは、進捗管理や確認テストを組み込み、受講者が学習を定着させやすい環境を整えることが成功のポイントです。 ■OJT（現場研修） OJTは、実務を通じてスキルや知識を習得する現場研修です。 実務に直結する内容のため、業務スキル定着や即戦力化を目指す研修に向いています。 ＜向いている研修例＞ 営業スキル研修、現場対応力向上、技術研修 ＜メリット＞ ・実務に直結した学びが得られる ・学んだ内容をすぐ業務で活用可能 ・個別指導で受講者のレベルに合わせやすい ＜デメリット＞ ・指導者のスキルや経験に依存する ・計画的な学習内容や評価が不足しやすい ・指導者・受講者双方の時間確保が必要 OJTは、指導者が具体例を交えて丁寧に指導し、振り返りの機会を設けることが成功のコツです。 ■ハイブリッド研修 ハイブリッド研修は、集合研修とオンライン研修を組み合わせた形式で、対面での交流とオンラインの柔軟性を両立できます。 座学と実践を組み合わせたい研修に特に向いています。 ＜向いている研修例＞ マネジメント研修、複数拠点対象の全社研修、実践型研修 ＜メリット＞ ・対面の双方向性とオンラインの柔軟性を両立 ・受講者の状況に応じた参加形態を選択可能 ・集合研修のコストを一部削減できる ＜デメリット＞ ・運営・進行管理が複雑 ・受講者間の一体感が制約されやすい ・技術トラブルや環境整備が必要 ハイブリット研修は、オンラインと対面それぞれの強みを活かし、全体の設計と進行を統合して管理することが成功のポイントです。 LMSで研修プログラムを効果的に運用する方法　　　　　 研修プログラムを効果的に運用するには、受講者の進捗管理や学習状況の把握、研修データの活用が欠かせません。 LMSを活用すれば、これらを一元管理でき、研修効果の最大化につなげることができます。 ここでは、LMSを活用した研修運用のポイントと、多機能型LMS「SmartSkill Campus（スマートスキル キャンパス）」ならではの便利な機能をご紹介します。 LMSで研修プログラムを運用している事例は、「 事例紹介（株式会社肥後銀行、ワタミ株式会社、株式会社大分銀行他） 」で詳しくご紹介していますので、そちらもぜひご参考ください。 運用を効率化し、研修担当者の負担を軽減する LMSを活用することで、研修運用にかかる工数を大幅に削減できます。 研修担当者は「事務作業」ではなく「研修効果の改善」に時間を使えるようになります。 ＜主なポイント＞ ①　受講の案内・リマインドが自動化 メール送付や受講の催促が自動化されるため、個別フォローの手間がなくなります。 ②　eラーニング・集合研修・OJTを一元管理 受講登録、出欠管理、アンケート回収などが 1つのLMS上で完結するため、管理者は複数ツールを行き来する必要がありません。 また、受講者も必要な情報や教材にひとつの入口からアクセスできるため、迷わずスムーズに受講できます。 ③　 講座のテンプレート化で再利用可能 年次で同じ研修を行う場合も、設定を流用してすぐに配信できます。 研修データを活用して、改善につなげる LMSでは、受講状況や理解度を記録し、分析できます。 データに基づく改善サイクル（PDCA）が回るようになり、「効果が見える研修」に変わります。 ＜収集できる代表的なデータ＞ ・受講率・完了率・進捗状況 ・テスト・小テストの成績 ・アンケート結果や自由記述 ＜ポイントとなる活用方法＞ ・進捗が遅れている部署・個人を把握し、フォローすべき対象が明確になる ・テストやアンケートから「理解度が低い部分」を特定し、研修・教材を改良できる ・過去データをもとに、翌年度の研修企画に生かせる SmartSkill Campusのレポート機能は、検索の切り口が豊富で、受講状況の確認や分析を効率的に行える点が特長です。 実際に導入企業からは、「進捗管理が格段に楽になった」「必要なデータをすぐに抽出できる」といった声が寄せられています。 学習効果を高め、行動変容につなげる 「研修に出席して終わり」にならないよう、受講者の学習継続と理解定着を支援し、現場での行動変容につながります。 ＜効果を高めるポイント＞ ①　理解度テストや演習問題の活用 単元ごとに理解度を確認する問題や課題を組み込み、成績や回答に応じてフィードバックを提供することで知識を定着。 ②　ケーススタディやシミュレーション 実務を想定したケースやロールプレイで学びを体験し、学習内容を行動に落とし込みやすくする。 ③　上司・メンターとの共有とフォローアップ   学習状況を共有し、1on1や面談で実践状況を確認することで現場での定着をサポート。 ④　個別学習の提案（AI活用）  受講履歴や理解度に応じて、自分に必要な学習コンテンツを提案し、効率的な学習を支援。 まとめ：効果的な研修プログラム作りのコツ 研修プログラムを効果的に作成するには、目的を明確にし、対象者やゴールに合わせたカリキュラムを丁寧に設計することが重要です。 加えて、研修の実施だけでなく、受講後のフォローや成果の可視化を行うことで、学びの定着とスキル向上を継続的に支援できます。 近年では、LMS（学習管理システム）を活用することで、研修の企画・実施・振り返りまでを一元的に管理する企業が増えています。 特に「SmartSkill Campus」では、受講状況の可視化やAIによる学習支援、オンライン研修・集合研修の統合管理など、研修運用の効率化を実現できます。 本記事を参考に、自社の育成方針に沿った研修プログラムを整え、社員一人ひとりの成長を支援する仕組みづくりを進めてみてください。

～ 受講期間に応じた最適なタイミングでのリマインドを自動化し、継続学習を力強く支援 ～ LMS（学習管理システム）、タレントマネジメントシステム、教育コンテンツを活用し、企業の人財戦略課題を解決するソリューションを提供する株式会社レビックグローバル（本社：東京都港区、代表取締役社長：柏木 理、以下「レビックグローバル」）は、多機能型 LMS「SmartSkill Campus」に「講座自動リマインド」機能を新たに搭載しました。 本機能は、既存の自動リマインドメール機能に比べ、管理者の設定工数を大幅に削減します。 受講期間の設定がある講座の完了を確実にサポートすることで、企業の人材育成における継続学習を力強く支援します。 講座自動リマインド機能、開発の背景 LMS（学習管理システム）を活用した人財育成において、受講者へのリマインドは受講率・完了率向上のために不可欠です。 既存の「自動リマインドメール」機能は、 進捗率に応じた送信対象の指定 や 都度の文面設定によるきめ細かなフォロー を可能とし、高い効果を発揮してきました。 一方で、LMSの運用が拡大するにつれて、「設定工数を最小限に抑え、より効率的・標準的に運用したい」という新たな運用スタイルが求められるようになりました。 このニーズに応えるため、この度、「受講期間のある講座を、確実に完了させる」という目的を最優先とし、 「極限までシンプルな設定」を追求 した「講座自動リマインド」機能を開発いたしました。この機能により、管理者の負担を大幅に軽減し、リマインド運用を「継続的」かつ「抜け漏れなく」実施できる環境を提供します。   機能概要 「講座自動リマインド」機能は、LMS管理者による設定の手間を最小限に抑えつつ、受講者それぞれの受講期間に合わせて最適なタイミングで、未完了の学習者に対して自動でリマインド通知を行う機能です。 講座登録時に通知タイミングを選択するだけで設定が完了 するため、リマインド運用の標準化と効率化を実現します。また、未完了の場合だけ通知されるため、受講者に必要な情報が過不足なく届きます。 ■ 機能詳細（既存機能との違い）  講座自動リマインド（新機能） 自動リマインドメール（既存機能） 設定手順 講座登録時に通知タイミングを チェックして 選択のみ 送信先、文面、配信日時などを設定 配信タイミング 3日前、前日などを指定すると、受講期間から システムが自動で判断 都度、配信日時を指定 文面設定 事前に設定した 共通文面 で通知 都度、文面を設定 対象者の指定 未完了者 に一律送信 進捗率による送信先設定が可能 （例：〇日時点で50%未満の方） 効果 リマインド運用の 継続性・抜け漏れの防止 柔軟な設定による きめ細やかなフォロー   ■【公式HP】講座自動リマインド 講座自動リマインドの詳細については、こちらをご覧ください。 https://www.revicglobal.com/function/automatic-course-reminders   レビックグローバルは、常に顧客の皆様の声に耳を傾け、サービス向上に努めてまいりました。SmartSkill Campusはお客様の構想する「研修教育グランドデザイン」を実現するソリューションとして、顧客の皆様の期待に応えるべく、今後も機能開発・サービス向上に取り組んでまいります。   SmartSkill Campusとは SmartSkill Campusは、数万人規模の同時接続を可能にする大企業向けの多機能型LMSです。従業員のスキルアップを戦略的に支援するための多彩な機能を実装しており、専任のカスタマーサクセスが各企業の活用方法や仕組み化を共に考え実行します。他システムとの連携も可能で、学習履歴の一元管理によるデータドリブンの戦略人事を実現します。 導入企業は200社以上、会員サービスを含めたユーザーは200万名を超え、世界中で活用されています。 ■公式HP： https://www.revicglobal.com/   株式会社レビックグローバルについて レビックグローバルは、株式会社ウィザスのグループ会社で1977年設立。LMS（学習管理システム）、タレントマネジメントシステム、eラーニングコンテンツ、企業向け動画を提供しています。会社創立以来、蓄積した高度な技術力とノウハウをベースに最適なサービスを提供しています。 社名　 　：株式会社レビックグローバル 本 社　　：東京都港区芝1-5-9 住友不動産芝ビル2号館4階 代表者 　：代表取締役社長　柏木 理 事業内容 ：LMS（学習管理システム）・タレントマネジメントシステム・eラーニングコンテンツ・企業向け動画提供等のソリューション事業、アンガーマネジメントの個人向け資格取得並びに会員事業・企業法人向け研修事業 URL　　 ： https://www.revicglobal.com   本件に関するお問い合わせ先 株式会社レビックグローバル 担当：加治/久内 所在地：〒105-0014　東京都港区芝1-5-9 住友不動産芝ビル2号館4階 TEL：03（6824）9782 　FAX: 03（6824）9785 email： po-accountsales@revicglobal.com URL： https://www.revicglobal.com/

eラーニングは、社員教育の効率化や学習の個別最適化を実現する手段として、多くの企業で導入が進んでいます。 中でも「テスト（確認・評価）」は、学習成果を可視化し、教育効果を高めるうえで欠かせない機能です。 しかし、テストを「実施するだけ」では十分な効果は得られません。 学習目的に合った設計や、受講者が理解を深められる仕組みを整えることが重要です。 本記事では、eラーニングテストの役割や種類、具体的な作成のステップ、そして質の高いテスト問題を作成するためのポイントや注意点までを網羅的に解説します。 人事・教育担当者の方が、学習者の成長や教育施策の改善につながるテストを設計できるようになるためのガイドとして、ご参考ください。 eラーニングテストを含め、LMSによるオンライン教育で成果をあげている企業事例は「 事例紹介（オリックス株式会社、明治安田生命保険相互会社、ワタミ株式会社他） 」で詳しくご紹介しています。 多機能型LMS「SmartSkill Campus」は、人材戦略の高度化や人的資本経営の実現を支援しています。 サービスの詳細や機能については、 公式ページ をご覧ください。 目次 eラーニングでテストが重要視される理由とは？ 学習目的に応じたeラーニングテスト4つの種類 eラーニングでテストを実施するメリット 効果的なeラーニングテストを作成する5つのステップ 質の高いテストを作成するための6つのポイント eラーニングテスト導入を失敗しないための注意点 eラーニングテストの基盤はLMS「SmartSkill Campus」がおすすめ eラーニングテストの成功事例 まとめ eラーニングでテストが重要視される理由とは？　　　　 eラーニングの目的は、単に知識を伝えることではなく、社員一人ひとりの理解度を高め、実務に生かせる力を育成することにあります。 その成果を確認し、次の学習設計や育成方針に生かすために欠かせないのが「テスト機能」です。 学習の“振り返り”と“評価”を通じて、学びを定着させる重要な役割を担っています。 適切に設計されたテストは、学習プロセス全体の一部として機能し、教育の質そのものを向上させる力を持っています。 テスト機能の目的と役割 eラーニングにおけるテスト機能は、学習効果の測定とフィードバックを通じて、教育の質を高めるための中心的な仕組みです。 受講者にとっては、自分の理解度や弱点を具体的に認識し、復習すべき箇所を明確にする貴重な機会になります。 一方、管理者にとっては、全体の習熟度や個々の課題を可視化し、研修や教材の改善に活用できるデータの源になります。 また、テスト結果を蓄積・分析することで、特定のスキル領域や職種ごとの傾向を把握することも可能です。 これにより、企業全体の人材育成を戦略的に進めることができます。 つまり、eラーニングにおけるテストは「学習成果を可視化し、教育効果を高めるための評価指標」として、教育施策の成功を左右する重要な役割を担っています。 “学習設計の一部”としての位置づけ テストは、「学習設計の一部」として最初から組み込むことが重要です。 どの知識を定着させたいのか、どのスキルを測定したいのかを明確にした上でテスト内容を設計することで、学習目的と評価が一致します。 このように設計されたテストは、受講者にとって“学びを深めるためのフィードバック”となり、単なる知識確認ではなく「学習体験の一部」として機能します。 また、管理者にとっても、テスト結果を次の教育施策や個別支援に反映できるため、教育のPDCAを効果的に回すことができます。 言い換えれば、テストは「学習の終わり」ではなく、「学びを次につなげる出発点」。 学習設計の中で戦略的に位置づけることで、eラーニング全体の効果を最大化できます。 学習目的に応じたeラーニングテスト4つの種類 eラーニングで実施するテストは、その目的やタイミングによっていくつかの種類に分けられます。 それぞれのテストの特性を理解し、学習目標に合わせて適切に使い分けることが重要です。 ここでは、代表的な4種類のテストについて解説します。 受講者の現在の知識レベルを測る「事前テスト」 事前テストは、本格的な学習を始める前に実施され、受講者が現時点でどの程度の知識やスキルを持っているかを把握するために用いられます。 管理者は、この結果をもとに全体のレベル分布を把握して、教材やサポート内容を調整することができます。 受講者自身にとっても、学習前に自分の理解が不十分な部分を認識することで、効果的に学習に取り組む助けとなります。 さらに、研修終了後の事後テストと比較することで、学習によってどれだけ知識やスキルが向上したかを具体的に測定できます。 そのため、事前テストは効果測定を重視する研修設計において、非常に重要な役割を果たします。 学習内容の定着度を確認する「事後テスト」 事後テストは、学習が完了した後に実施し、学習内容がどの程度理解され、知識として定着したかを測定するためのテストです。 研修の成果を最終的に評価する目的で用いられ、事前に実施したテストと比較することで、学習による知識やスキルの伸びを客観的な数値で示すことができます。 多くのeラーニングでは、この事後テストに合格点を設け、基準に達するまで繰り返し受験できるように設定されています。 これにより、受講者は合格を目指して復習を重ねるため、学習内容の確実な定着が促進されます。 質の高い問題を作成することが、研修全体の効果を左右します。 各単元の理解度を把握する「理解度確認テスト」 理解度確認テストは、章やセクションといった単元ごとに実施される小テストです。 学習の合間にこまめに知識の確認を行うことで、受講者は自分の理解度を段階的に把握できます。 もし不正解の箇所があれば、すぐに該当部分を復習することで、理解が不十分なまま先に進んでしまうのを防ぎます。 管理者側にとっても、受講者がどの単元でつまずきやすいかを把握し、教材の改善に役立てることが可能です。 テストの解答後すぐにフィードバックを返すことで、記憶が新しいうちに知識を定着させ、学習効果を高める狙いがあります。 次の単元へ進むための条件として設定されることもあります。 コース全体の学習目標達成を判定する「修了テスト」 修了テストは、eラーニングコースの全カリキュラムを終えた最後に実施される、総まとめのテストです。 コース全体を通して達成すべき学習目標を、受講者が満たしているかどうかを最終的に判定する役割を持ちます。 このテストに合格することが、コースの修了認定や資格付与の条件となる場合が多く、いわば卒業試験のような位置づけです。 そのため、出題範囲はコース全体に及び、学習した知識を総合的に理解しているかが問われます。 受講者にとっては、学習の集大成として自身の成長を実感する機会となり、一つの答えを導き出すプロセスを通じて深い学びへとつながります。 eラーニングでテストを実施するメリット　　　　　　　 eラーニングにおけるテストの実施には、多くのメリットがあります。 ここでは、管理者と受講者のそれぞれの視点から、具体的な利点を解説します。 管理者 管理者にとって、eラーニングテストは研修運営の効率化と効果測定の精度向上に大きく貢献します。 具体的なメリットは以下の通りです。 学習成果を数値化・可視化できる 採点・集計業務の負担を軽減できる ペーパーテストにかかるコストを削減できる 教育のPDCAを回しやすい 人材育成・配置の判断材料になる ■学習成果を数値化・可視化できる eラーニングテストの最大のメリットの一つは、学習成果を客観的なデータとして収集・分析できる点です。 受講者一人ひとりの点数や正誤状況はもちろん、部署別や役職別の平均点、設問ごとの正答率などを集計することができます。 誰がどの程度理解しているか、研修内容のどの部分が伝わりにくいかなどを具体的な数値で把握することで、学習が進んでいない社員へのフォローや、教材の改善点を特定することが可能です。 感覚的な評価ではなく、データに基づいた効果測定ができるため、研修成果の報告や次期計画の立案において説得力のある根拠として活用できます。 ■採点・集計業務の負担を軽減できる eラーニングシステムを利用すれば、テストの採点から結果の集計までを全て自動で行うことができます。 システムを利用しない場合、担当者がメール等で答案を1枚ずつ回収・採点し、手作業で結果をExcelなどに入力して集計、結果をメールや郵送で1人ずつにフィードバックするという、膨大な手間と時間がかかります。 このプロセスが自動化されることで、研修担当者の業務負担は大幅に軽減されます。 特に受講者数が多い企業では、この効率化が教育運営の大きなメリットとなります。 eラーニングシステムによる自動化を行うことで、教育担当者はコンテンツの改善や新たな研修企画の立案といった、より付加価値の高い業務に時間とリソースを集中させることが可能になります。 ■ペーパーテストにかかるコストを削減できる 紙媒体でテストを実施する場合、問題用紙や解答用紙の印刷費、それらを配布・回収・保管するための管理コストなど、様々な費用が発生します。 特に受講者が多い場合や、研修を頻繁に実施する場合には、これらのコストは無視できません。 eラーニングテストに移行することで、こうした紙に関連する費用が一切不要になります。 さらに、教材の更新や問題の修正も容易になるため、常に最新の内容で学習を提供することが可能です。 また、ペーパーレス化により、環境負荷の軽減や管理ミスの防止にもつながります。 全国の支社や拠点で一斉に研修を行う場合でも、会場費や交通費をかけずにテストを実施できるため、研修全体のコスト削減にも大きく貢献します。 ■教育のPDCAを回しやすい eラーニングテストから得られるデータは、教育施策の改善サイクル（PDCA）を効果的に回すための重要な情報源となります。 例えば、特定の設問の正答率が著しく低い場合、その問題に関連する教材の内容が分かりにくい、あるいは説明が不足しているといった仮説を立てることができます。 この分析結果（Check）を基に、教材の修正や補足資料の追加といった改善策（Action）を実施し、再度テストを行うことでその効果を検証します。 このように、データに基づいた継続的な改善活動が可能となり、研修の質を常に高めていくことができます。 ■人材育成・配置の判断材料になる テスト結果は、従業員一人ひとりが持つ知識やスキルを客観的に評価するための重要なデータとなります。 このデータを人事評価やスキルマップと連携させることで、個々の強みや弱みを正確に把握し、それに基づいた育成計画を立案することが可能です。 例えば、特定の分野で高い成績を収めた従業員を専門的なポジションに抜擢したり、逆に成績が振るわない従業員に対しては追加のフォローアップ研修を実施したりするなど、戦略的な人材育成や適材適所の人員配置を実現するための判断材料として活用できます。 受講者 受講者にとって、eラーニングテストは単なる評価の場ではなく、学習効果を高め、意欲を維持するための有効な手段となります。 具体的なメリットは以下の通りです。 学習内容の定着度が高まる 自分の弱点や理解不足を客観的に把握できる 達成感とモチベーション維持につながる 公平な評価が受けられる ■学習内容の定着度が高まる 学習した内容をテストという形でアウトプットする行為は、記憶の定着を強力に促進します。 これは「テスト効果」と呼ばれ、単に教材を繰り返し読んだり聞いたりするよりも、思い出す努力を伴うテストを受ける方が、長期的な記憶に残りやすいことが科学的に証明されています。 eラーニングでは、単元ごとの理解度確認テストなどを通じて、学習の早い段階からアウトプットの機会を設けることができます。 テストを効果的に実施することで、受講者は学んだ知識をより確実なものとして身につけることが可能です。 ■自分の弱点や理解不足を客観的に把握できる 学習を進めていると「なんとなく分かったつもり」になってしまうことがありますが、テストを受けることで、自分が本当に内容を理解しているのか、それとも曖昧なままなのかを客観的に確認できます。 テスト結果をもとに苦手分野や理解不足の部分を重点的に復習すれば、効率的に学習を進めることが可能です。 自己理解が深まることで、学習の優先順位も自分で判断できるようになります。 テストは受講者が自分の学習状況を正確に把握し、次の学びのアクションを考えるための重要な道しるべとなります。 ■達成感とモチベーション維持につながる 学習を継続的に推進する上で、受講者のモチベーション維持は重要な課題です。 テストは、この課題に対する有効な仕組みとして機能します。 例えば、単元ごとのテスト合格や事後テストでの目標達成により、受講者は自身の成長を実感することができます。 こうした成功体験の積み重ねは、受講者に達成感をもたらすと同時に、次の学習への意欲を喚起します。 また、明確な評価基準や合格ラインを設定することで、学習プロセスにメリハリが生まれ、最後まで計画的に学習を継続する動機付けにもつながります。 ■公平な評価が受けられる eラーニングテストは、システムによってあらかじめ設定された基準に基づいて機械的に採点されます。 そのため、評価者の主観や個人的な感情が入り込む余地がなく、全ての受講者が同じ基準で評価されます。 誰が採点しても同じ結果になるという客観性と公平性は、受講者にとって大きな安心材料となります。 評価に対する納得感が高まることで、受講者は不満や疑念を抱くことなく、純粋に学習内容の習得に集中することができます。 効果的なeラーニングテストを作成する5つのステップ　　 eラーニングテストは、単に知識を確認するだけでなく、学習効果を最大化するための重要な手段です。 効果的なテストを作成するには、目的の明確化から評価基準の設定、そしてフィードバックに至るまで、計画的かつ体系的なアプローチが求められます。 ここでは、効果的なテストを作成するための具体的な5つのステップについて、順を追って解説します。 【STEP 1】目的を明確にする テスト作成の第一歩は、「なぜこのテストを実施するのか」という目的を明確に定義することです。 例えば、新入社員が業務に必要な基本用語を理解しているか確認する場合や、コンプライアンス研修の内容を理解しリスクを判断できるか測る場合、あるいは学習内容の定着を促し受講者のモチベーション向上を図る場合など、目的は研修の種類や対象者によって多岐にわたります。 この目的が、テストの種類（事前・事後・理解度確認など）、出題範囲、難易度、合格基準など、テスト全体の設計方針を決定する基盤となります。 目的が曖昧なままでは、必要な情報が得られず、学習効果の把握や教育施策の改善に活かせない、効果の低いテストとなってしまいます。 そのため、まずはテストの狙いや期待する成果を具体的に定めた上で設計を開始することが、最も重要なステップです。 【STEP 2】評価基準（ゴール）を設定する テストの目的が明確になったら、次に「何ができれば合格とするか」という評価基準（ゴール）」を具体的に設定します。 単に点数で合格ラインを決めるだけでなく、例えば「〜について、その特徴を3つ説明できる」「提示された事例に対し、適切な対応手順を選択できる」といった、受講者が達成すべき具体的な行動目標として設定することが理想です。 評価基準が明確であるほど、出題すべき問題の内容や形式も具体化され、学習目標とテスト内容のズレを防ぐことができます。 また、事後テストで80点以上を合格とする場合のように、客観的な基準を設けることで、受講者がどの範囲の知識を習得しているかを明確に示すことができます。 受講者にとっても評価基準は学習の指標となり、重点的に学ぶべき分野を把握する材料となります。 管理者は結果を分析しやすくなり、教育施策全体のPDCAにも活かすことが可能です。 【STEP 3】テスト形式を選定する テストの目的と評価基準を明確にしたら、次に最も適した出題形式を選定します。 テスト形式には、選択式、○×式、記述式、穴埋め式、並べ替え式などがあり、それぞれに特性やメリット・デメリットがあります。 形式ごとに測定できる能力や理解度が異なるため、受講者の習熟度やスキルレベルに応じて最適な形式を選ぶことが重要です。 例えば、基本的な知識の定着度を素早く確認したい場合は選択式や○×式が適しています。 一方、思考力や応用力を評価したい場合には記述式が有効です。 さらに、測定したい能力に応じて複数の形式を組み合わせることで、受講者の理解度をより多角的に評価することも可能です。 また、使用するeラーニングシステムで利用可能な形式を事前に確認しておくことも重要です。 システムの機能に制限がある場合、意図した学習効果が得られない可能性があるため、テスト設計の初期段階で確認しておくと安心です。 ■選択式（単一選択・複数選択） 選択式は、受講者の基礎知識や理解度を効率的に確認するのに適した形式です。 単一選択では正解を1つだけ選ぶことで基本概念の定着度を測定でき、複数選択では複数の正解を選ぶことで幅広い知識や応用力を評価できます。 多人数向けのテストや短時間での学習確認に向いています。 ＜ポイント＞ 管理者が採点しやすく、多人数向けに最適 学習内容の定着度や理解の偏りを把握しやすい ＜出題例＞ 「企業理念に関する正しい文はどれか？」（単一選択） 「コンプライアンスの注意点として正しいものをすべて選びなさい」（複数選択） ■　〇✖（真偽）問題 〇✖問題は、基礎知識や事実確認を簡単かつ迅速に測定できる形式です。 正しいか誤りかを判断するだけなので、短時間で多くの問題を解答でき、事前テストや理解度確認テストに適しています。 問題作成も比較的簡単で、受講者も気軽に解答できます。 しかし、二択であるため偶然の正答率が50%と高く、この形式だけで正確な理解度を測ることは難しい側面があります。 他の問題形式と組み合わせたり、なぜその答えになるのか解説を加えたりする工夫が求められます。 ＜ポイント＞ 学習の基礎定着度をチェックする際に有効 偶然の正答率が50%と高い ＜出題例＞ 「個人情報は本人の同意なく第三者に提供してはいけない　 ○／×」 ■記述式（自由記述） 記述式は、思考力、応用力、論理的説明能力などを総合的に評価するのに適した形式です。 自由に文章で回答するため、理解の深さや判断力を測ることができます。 ケーススタディや業務判断を伴うテストに向いています。 システムによる完全な自動採点が難しく、管理者によるレビューが必要な場合があります。 評価のばらつきを防ぐため、事前に明確な採点基準を設けておくことが大切です。 ＜ポイント＞ 思考力や応用力の測定に最適 採点には担当者のレビューが必要な場合がある ＜出題例＞ 「この顧客対応の場面で適切な対応手順を100文字以内で説明しなさい」 ■穴埋め（入力式） 穴埋め式は、専門用語や手順、公式など、正確な知識の定着度を確認する際に有効です。 文中の空欄に語句や数字を入力させることで、記憶や理解の精度を正確に測定できます。 選択式とは異なり、選択肢というヒントがないため、より確実な知識の定着度を測定できます。 システムによっては漢字やひらがな、全角・半角などの表記ゆれを誤答と判定してしまう可能性があるため、複数の正解パターンを登録するなどの設定が必要です。 ＜ポイント＞ 専門用語や手順の理解度を正確に評価可能 自由入力に近く、暗記や定着度確認に向く ＜出題例＞ 「売上＝（　　）×単価」 ■並べ替え（順序選択） 並べ替え式は、業務の手順、作業工程、歴史的な出来事の時系列、物事の優先順位など、プロセスや流れの理解度を問うのに最適です。 ランダムに並べられた複数の項目を、正しい順序に並べ替える形式で、個々の要素を断片的に知っているだけでなく、それらの関係性や全体像を体系的に理解しているかを評価できます。 選択式や穴埋め式では測定しにくい、構造的な理解力を確認するのに有効な出題形式といえます。 ＜ポイント＞ 手順やプロセスの理解度を測定 実務に直結した業務知識の定着確認に向く ＜出題例＞ 「製品購入から納品までの手順を正しい順序に並べなさい」 【STEP 4】設問を設計・作成する これまでのステップで定めた目的と評価基準に基づき、具体的な設問を設計・作成します。 学習内容全体から出題範囲を明確に定め、難易度（易・中・難）のバランスや問題数を考慮してテスト全体の構成を設計します。 重要なのは、受講者の理解度や応用力を適切に測れる内容にすることです。 問題文は誰が読んでも一義的に解釈できるよう、明確かつ簡潔な表現を心がけます。 特に選択式の問題では、正解の選択肢だけでなく、不正解の選択肢（ダミー選択肢）も受講者が迷うような妥当性のある内容にすることで、理解度や応用力をより正確に評価できます。 また、作成した設問は、他の担当者によるレビューを受け、客観的な視点でチェックすることが望ましいです。 誤解を招く表現や意図しない難易度の偏りを防ぎ、学習目標とテスト内容の整合性を高めることができます。 【STEP 5】フィードバックと分析を行う eラーニングテストは、実施して終わりではありません。 受講者へのフィードバックと管理者による結果分析が、学習効果を最大化する上で非常に重要です。 受講者には、単に点数や正誤を伝えるだけでなく、各問題に対する詳しい解説を提示します。 なぜその答えが正しいのか、間違った選択肢はどこが異なるのかを示すことで、テスト自体が復習の機会となり、理解の深化や知識の定着につながります。 また、正答・誤答の傾向を確認することで、受講者は自分の苦手分野を明確に把握し、効率的に重点復習を行うことが可能になります。 一方、管理者は、全体の平均点や問題ごとの正答率などのデータを分析し、テスト問題の妥当性を検証するとともに、教材や設問の改善点を探ります。 このプロセスにより、テストを教育施策全体の質向上に活かすことができます。 質の高いテストを作成するための6つのポイント 効果的なeラーニングテストを設計するには、単に知識を問うだけでなく、「何をどのように測定するか」という視点が欠かせません。 ここでは、学習効果を最大化し、受講者・管理者双方にとって価値のあるテストを作成するための6つのポイントを紹介します。 学習目的に合った問題を作る テスト設計の基本は、学習目的との整合性です。 目的が「基礎知識の定着」であれば、用語理解や定義確認の問題を中心に、目的が「実践力の習得」であれば、ケーススタディや応用的な設問を取り入れるなど、目的に即した内容を作成することが重要です。 例えば、営業研修では「商品知識の暗記」だけでなく、「顧客の課題に応じた提案方法を選ぶ」設問を組み込むことで、より実務に近い評価が可能になります。 目的と問題が一致していないと、受講者は「何のためのテストか」が分からず、学習のモチベーションを損ねてしまう可能性があります。 まずは学習の狙いを明確にし、その成果をどのように測るかを具体的に設計しましょう。 知識だけでなく理解度や応用力を測る問題を入れる 知識を問うだけのテストでは、表面的な暗記に偏りやすくなります。 より深い学習を促すためには、理解度や応用力を評価できる問題を組み込むことが効果的です。 例えば、「正しい定義を選ぶ」問題に加えて、「実際の業務シーンでどの対応が適切か」を問うシナリオ形式の設問を設けると、理解を実践に結びつけられます。 また、事例問題を活用すれば、受講者の判断力や課題解決力も測定可能です。 多面的な問題構成にすることで、学習内容を“使える知識”として定着させることができます。 暗記中心から脱却し、考える力を伸ばすテスト設計を意識しましょう。 分かりやすい文章で出題する どれほど内容が優れていても、問題文が分かりづらいと正確な理解度を測れません。 設問はできるだけ簡潔に、専門用語を使う場合は定義を明確にした上で使用します。 また、二重否定（例：「誤っていないものを選びなさい」）や曖昧な表現（例：「正しいと思われるもの」）は避け、誰が読んでも同じ意味で理解できる文章を心がけましょう。 特に組織全体で展開する研修では、年齢層や職種によって理解力が異なるため、全員が等しく理解できる文面設計が重要です。 文章表現の明確さは、受講者の心理的負担を軽減し、結果の信頼性を高めることにもつながります。 解答後に解説で理解を深める テストは“終わった瞬間”こそが学びのチャンスです。 正解・不正解の結果を示すだけでなく、なぜその選択肢が正解なのか、他の選択肢はなぜ間違いなのかを丁寧に解説することで、受講者の理解をより深めることができます。 特にeラーニングでは、解答後すぐに解説を表示できるようにしておくと効果的です。 例えば、コンプライアンス研修の誤答に対して、該当する法令の条文や実際の判例を簡潔に紹介することで、知識と現場感を同時に補うことができます。 テストを“評価の場”から“学びの場”へと転換することで、受講者の知識定着と学習意欲の向上が期待できます。 難易度や問題形式のバランスを整える テスト全体のバランス設計も欠かせません。 問題が簡単すぎると学習の達成感が得られにくく、逆に難しすぎると受講者の学習意欲を削いでしまう可能性があります。 学習内容の定着を確認する基本的な問題から、応用力を試す発展的な問題まで、難易度をバランス良く配置することが求められます。 また、出題形式も選択式ばかりに偏るのではなく、測定したい能力に応じて穴埋め問題や並べ替え問題などを組み合わせることで、受講者の理解度を多角的に、より正確に評価することが可能になります。 例えば、最初に○×でウォーミングアップし、後半に記述式を配置する構成にすると、受講者が自然と学習モードに入りやすくなります。 定期的に内容を見直す 一度作成したテストは永続的に使用するのではなく、定期的な見直しと更新が不可欠です。 ビジネス環境の変化、法改正、社内規定の変更、新しい技術の導入などに伴い、問うべき知識の内容も変化します。 古い情報のままでは、学習効果がないばかりか、誤った知識を植え付けてしまうリスクさえあります。 また、実施後のテスト結果を分析し、正答率が極端に高い、あるいは低い問題がないかを確認することも重要です。 問題文の分かりにくさや選択肢の不備が原因である可能性もあり、適宜修正していくことでテストの精度を維持・向上させられます。 eラーニングテスト導入を失敗しないための注意点　　　 eラーニングテストのメリットを最大限に引き出すためには、導入前にいくつかの注意点を押さえておく必要があります。 特に、オンラインならではの課題である不正行為への対策や、利用するシステムの機能確認、そして円滑な運用のためのルール作りは、導入の成否を分ける重要なポイントとなります。 カンニング対策をしっかり行う eラーニングテストは受講者が個別の環境で受験するため、テキストやインターネットを参照するなどの不正行為（カンニング）が発生しやすいという課題があります。 完全に防ぐことは困難ですが、リスクを低減させるための対策は必須です。 例えば、以下のような方法が有効です。 LMSの機能を利用して、問題の出題順や選択肢の表示順をランダムに設定する 制限時間を設ける 問題バンクからランダムに出題する 再受験可能回数を制限する さらに、昇格試験や資格認定などより厳格な管理が求められる場合は、監督者がオンラインで受験者の画面を確認する「リモート監視」の導入も検討すると良いでしょう。 カンニング対策を徹底することで、テスト結果の信頼性を高め、学習効果を正確に評価することにつながります。 LMSやeラーニングシステムのテスト機能を事前に確認する eラーニングテストを実施するには、LMS（学習管理システム）などのプラットフォームが必要です。 しかし、システムによって搭載されているテスト機能には大きな差があります。 そのため、自社が実施したいテストの要件を満たしているか、導入前に必ず確認することが重要です。 チェックすべき主な項目は以下の通りです。 利用できる問題形式の種類（選択式、記述式、並べ替えなど） 問題や選択肢のランダム表示機能の有無 制限時間や受験回数の設定可否 フィードバック解説の表示方法 成績データの分析機能 運用に必要な機能を洗い出し、デモやトライアルを活用してテスト運用をシミュレーションしておくと安心です。 導入後に「思っていた運用ができない」とならないよう、機能や設定項目、権限管理の仕組みまで確認しておくことが、LMS導入で失敗を防ぐポイントです。 運用ルールを明確にする テストをスムーズかつ公平に実施するためには、事前に運用ルールを明確に定め、受講者と管理者に周知徹底しておくことが不可欠です。 例えば、以下のような項目を明文化し、ガイドラインとして提示しておくと安心です。 受験期間 再受験の可否 合格基準 受験中の禁止事項 結果のフィードバック方法 また、社内で複数の研修担当者がテストを作成する場合は、問題形式や採点基準の統一することで、テストの質や公平性を維持できます。 ルールが曖昧なままだと、受講者からの問い合わせが増え管理者の負担が大きくなるだけでなく、受講者間で不公平感が生じ、トラブルの原因となる可能性があります。 事前にルールを標準化しておくことで、受講者の混乱を防ぎ、全社的に公平で透明性のあるテスト運用を実現できます。 eラーニングテストの基盤はLMS「SmartSkill Campus」がおすすめ eラーニングテストを効果的に実施するには、信頼性の高いLMS（学習管理システム）の活用が不可欠です。 その中でも多機能型LMS「SmartSkill Campus」は、管理者と受講者双方の利便性を考慮した多彩なテスト機能を備えており、学習成果の可視化や教育施策の効率化に大きく貢献します。 ●多様なテスト形式 択一式・複数選択式・記述式を自由に組み合わせ可能 図やPDFの挿入、文字装飾にも対応し、教材に沿った表現で設問作成が可能 ●柔軟な出題設計 全問出題・ランダム出題の選択が可能 一問一答形式にも対応 合格点・受験回数上限・制限時間などの細かい設定が可能 不合格時に正解・解説を非表示にするなど、テストの性質に応じた運用が可能 ●管理者の負担を軽減 テスト・アンケート結果をCSVで出力・ダウンロード可能 アンケートでは選択肢ごとの回答比率（％）を自動集計 eラーニングテストの成功事例　　　　　　　　　　　　 東洋建設株式会社 OJT担当者と本社職員の負荷を大幅軽減した、技術者育成施策のeラーニング化 東洋建設株式会社では、入社から10年間で若手技術者を育成する「10年教育プログラム」を実施していました。 当初は通信教育方式で課題配信・添削を行っていましたが、2022年に受講が任意になったことで提出者が半減。習得レベルに差が生じる課題がありました。また、集合研修に切り替えると学習時間が1/3に減少し、OJTリーダーや本社担当者の負荷も課題でした。 これを受け、SmartSkill Campusを導入し、教育をハイブリッド化。 正解が明確な課題はeラーニングテストで、考え方やグループワークが必要な課題は集合研修で実施することで、学習効率と教育内容の質を両立しました。 ＜導入効果＞ 年間約200時間 の添削・課題管理業務負荷軽減 スマホやiPadで時間や場所の制約なく学習できる環境の構築 進捗状況を可視化し、受講者間の習得レベルの差を縮小 まとめ eラーニングのテストは、単なる「知識チェック」ではなく、学習者の成長を支援し、教育施策の成果を見える化するための重要な仕組みです。 目的に合ったテスト設計と、適切な出題形式・難易度・解説の工夫を行うことで、受講者の理解度が深まり、学習意欲の向上にもつながります。 また、管理者側にとってもデータに基づいた人材育成や教育改善が可能になります。 導入前には、カンニング対策やLMSの機能確認、運用ルールの整備も忘れずに行いましょう。 正しく設計・運用されたeラーニングテストは、企業の教育効果を大きく高める強力なツールになります。