自律学習（自律的学習）とは？企業が自律型人材を育成する必要性やメリット・効果的な支援方法を解説
- nanaekunai
- 9月11日
- 読了時間: 19分
急速に変化する現代ビジネス環境において、企業が持続的な成長を遂げるためには、従業員一人ひとりの自律的な学びが不可欠です。本記事では、自律学習とは何か、自律型人材との関係性や企業が自律型人材を育成する重要性、そのメリットや効果的な支援方法について詳しく解説します。
自律学習も含め、実際に企業がどのように人財育成を進めているのかは、「事例紹介（オリックス株式会社、明治安田生命保険相互会社、ワタミ株式会社他）」で詳しくご紹介しています。
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目次
自律的な学習とは
自律的な学習とは、学習者が自ら目標を設定し、計画・実行・成果の評価までを主体的に行うプロセスを指します。ビジネスにおいては、従業員が自己管理のもとで必要な知識やスキルを自ら習得し、能力向上を図る姿勢を意味します。単なる知識の習得ではなく「何を・どのように学ぶか」を自分で判断して実行する点が特徴であり、人材育成において極めて重要な役割を担います。
「自立学習」と「自律学習」の違い
「自立学習」と「自律学習」は似ていますが意味は異なります。
自立学習は、他者の助けを借りずに自分だけで学びを進めること。指示がなくても調べ、考え、解決できる力を指します。
一方、自律学習は、学習の目標設定から計画・実行・成果の評価までを自分で管理すること。必要に応じて環境やフィードバックを活用し、成果につなげる主体性が求められます。
つまり、自立学習は「一人で進められる力」、自律学習は「学びを設計し成果へ導く力」という違いがあり、企業の人材育成では特に自律学習の視点が重要です。
自律型人材とは
一方で、自律型人材とは「人材像」を指す概念です。自律学習が学びのスタイルやプロセスを意味するのに対し、自律型人材は企業が求める成果像と言えます。自律型人材は、自ら課題を見つけ、意思決定し、行動に移せ、最終的に成果を出せる人材のことです。指示待ちではなく、自ら動けるため変化に強く、組織に大きな価値をもたらします。
自律型人材の特性
自律型人材とは、与えられた業務をこなすだけにとどまらず、自ら課題を見つけ、解決へ向けて主体的に行動できる人材を指します。彼らは単なる「指示待ち型」ではなく、状況を自ら切り拓き、組織に新たな価値をもたらす存在です。主な特性としては、以下の3点が挙げられます。
主体性：自ら進んで学び・行動し、周囲を巻き込みながら成果を生み出せる
責任感：業務や課題解決に対して最後まで責任を持ち、粘り強く取り組める
自己理解と活用：自分の強み・価値観を理解し、それを仕事に活かして組織に貢献できる
このような自律型人材は、変化の激しい現代社会において、企業の競争力を高めるうえで欠かせない存在です。ここからは、それぞれの特性をさらに掘り下げて解説していきます。
主体的に行動することができる
自律型人材の大きな特性のひとつは、状況に応じて自ら考え、主体的に行動できる力です。彼らは指示を待つだけでなく、組織から期待される役割や使命を理解し、「今、自分にできることは何か」を自ら判断して動き出します。その結果、課題を見つけ出し、解決策を提示・実行することで、組織への貢献度を大きく高めていきます。
さらに、自律型人材は自分で目標を設定し、計画を立て、実行までやり切ることができます。このような主体的な行動力は、業務を効率化させるだけでなく、周囲を巻き込みながら仕事を前進させる力にもつながります。もしチーム全体が指示待ちの状態であれば、管理職の負担が増し、業務が滞るリスクもあります。しかし、自律型人材は自ら業務をコントロールし、改善を加えながら進めていけるため、変化の激しいビジネス環境においてもスピード感を持って成果を生み出すことができるのです。
業務や課題解決に対して責任感を持って取り組むことができる
自律型人材の重要な特性のひとつに、業務や課題解決に対して強い責任感を持って取り組める点があります。彼らは自ら目標を設定し、その達成に向けて主体的に行動するだけでなく、自分の行動や成果に対して最後まで責任を持ちます。単に能動的に動くことにとどまらず、業務の質を高めるために努力を惜しまず、成果を出すために率先して取り組む姿勢を示します。
また、もし業務上でミスや問題が生じても、その結果を真摯に受け止め、改善策を考え、次の行動につなげることができます。こうした姿勢は、単なる失敗の回避ではなく、経験を学びに変え、組織全体の成長に寄与する大きな力となります。逆に、責任感のない人材に重要な業務を任せることは難しく、結果的に組織の効率や信頼性を損なう可能性があります。責任感を持って課題に向き合える自律型人材は、企業にとって欠かすことのできない存在であり、組織全体の成果向上に大きな影響を与えるのです。
自分自身を理解し個性を業務に活かすことができる
自律型人材は、自分自身を深く理解し、自らの個性や強みを業務に活かすことができます。周囲に流されることなく、明確な価値観を持って行動しながらも、単なる自己主張にとどまらず「自分はどう組織に貢献できるのか」という視点を常に意識しています。会議やチーム活動においては積極的に意見を発信し、独自の視点や専門性を組織目標の達成につなげる姿勢を持っています。
また、業務の目的を正しく理解したうえで、効率的かつ創造的なアプローチを模索するため、新しいアイデアや改善策を生み出しやすいのも特徴です。こうした行動は、単なる業務遂行にとどまらず、組織にイノベーションと活力をもたらします。変化の激しい現代において、多様な個性を認識し、それを強みに変えて活かせる自律型人材こそ、企業の競争力を継続的に高める原動力となるのです。
自律型人材を育成するメリット
自律型人材を育成することは、企業にとって多岐にわたるメリットをもたらします。変化の激しい時代において、自律型人材は組織の適応力を高め、競争力を強化するために必要不可欠な存在です。自律型人材を育成することによって、企業全体の生産性向上や、管理職の負担軽減、さらには新しいアイデアの創出など、組織全体に好影響を与えます。この章では、具体的なメリットについて解説していきます。
業務効率の向上
自律型人材は、管理職の指示を待たず、自ら考え行動できる力を持っています。指示待ちの状況では業務が滞る可能性がありますが、自律型人材は自ら業務をコントロールし、改善策を立案・実行できます。
問題が発生しても自ら解決策を考え行動できるため、管理職の負担も軽減され、戦略的業務や組織全体の課題解決に集中できます。個々の特性やスキルを活かすことで、組織全体の生産性向上にもつながります。
変化への柔軟な対応
現代は「VUCA時代」と呼ばれ、変動性・不確実性・複雑性・曖昧性が高い環境です。企業が成長を続けるには、変化に迅速かつ柔軟に対応できる力が不可欠です。
自律型人材は、業務の目的や意義を理解し、周囲の状況を把握しながら臨機応変に行動できます。予期せぬ問題が発生しても、管理職の指示を待たずに自ら解決策を立案し迅速に対応可能です。
さらに、企業が自律的学習を促すことで、従業員は常に新しい知識やスキルを自主的に習得でき、組織全体の変化対応力を高めることができます。結果として、外部環境の変化に素早く適応できる強靭な体制を築けます。
人材育成コストの削減
従来型の研修では、一律的な教育や個別最適化に多大なコストと時間、管理の手間がかかります。しかし、自律型人材の育成により、こうした負担を大幅に削減できます。
自律型人材は、自分に必要な知識やスキルを自ら見極め、主体的に学習を進めることができるため、企業提供の研修に完全依存する必要がありません。eラーニングやオンライン教材を活用すれば、場所や時間に縛られず効率的に学習可能です。
管理職が部下の進捗を細かく追う必要も減り、管理コストも軽減されます。結果として、限られたリソースで従業員の能力向上を支援し、全体的な人材育成コストの削減が実現できます。
自律的な学習と自律型人材の関係性
自律的な学習と自律型人材は切り離して考えることはできません。社員が自律的な学習を実践し続けることで、現場での問題解決力や意思決定力が磨かれ、その結果として自律型人材へと成長します。逆に、学びを受け身で待っているだけでは、自律型人材は育ちません。企業にとっては、自律型人材を増やし、企業の成長や業績向上、持続的な競争力を強化することが最終的な目的ですが、そのためにはまず「社員が自律的な学習をできる環境」を整えることが不可欠です。このように、自律的な学習は自律型人材を育成するための土台なのです。
なぜ企業は自律的な学習を推進する必要があるのか
企業の人材育成では、「学びを主体的に設計し成果へ導く」自律的な学びが欠かせません。変化の激しいビジネス環境では、指示を待つのではなく自ら課題を発見し解決策を学び取る人材こそが成果を生み出します。従業員が継続的に学ぶことで企業は変化への対応力を高め、競争力を強化できます。しかし現実には、学ぶ時間を確保できない・モチベーションが続かないといった課題も存在します。だからこそ企業が積極的に支援し、学びやすい風土をつくることが重要になります。以下で自律学習が求められる理由について、具体的に解説します。
変化の激しい時代への対応
現代はVUCA（変動性・不確実性・複雑性・曖昧性）の時代であり、ビジネス環境は予測不能なスピードで変化しています。AIやIoTなど技術革新が進む中で、業務や求められるスキルも大きく変わり、従来型の一方向的な研修だけでは多様化する学習ニーズに応えることはできません。こうした環境では、従業員が自ら必要な知識やスキルを見極め、主体的に学び続けることが不可欠です。自律的な学びにより、常に最新の知識を取り入れ、業務に即したスキルを磨くことで、企業は変化に強い組織へと成長し、新たな価値を生み出せるようになります。
キャリアニーズの多様化
働き方改革やリモートワークの普及によって、従業員のキャリアニーズや成長目標は一層多様化しています。従来の画一的な研修だけでは、専門性や個別化を求める学習ニーズに十分に応えることはできません。そこで重要になるのが、自律的な学習です。自らのキャリアプランや目標に基づいて学びを設計することで、必要な知識やスキルを効率的に身につけられ、一人ひとりの個性や能力を最大限に発揮できる柔軟なキャリア開発が可能になります。さらに、共同型プロジェクトの増加や個性・専門性を重視する評価制度の広がりにより、多様な才能が正当に評価される機会も増えています。こうした環境では、知識を常にアップデートし、スキルを磨き続ける姿勢が、ビジネスパーソンにとって不可欠です。
主体的にチームや組織へ貢献できる力の向上
現代のビジネス環境では、部署内だけで業務が完結することは少なく、企業の枠を越えた連携プロジェクトに取り組む機会も増えています。このような状況では上司の指示を待つだけではなく、各メンバーが自ら役割を見出し、必要な知識を学びながら業務を遂行する力が求められます。企業に必要なのは、与えられた業務をこなす人材ではなく、業務の目的や意義を理解し、状況に応じて柔軟に行動できる自律型人材です。自律型人材は、問題の発見や解決、計画策定から目標達成に至るまで主体的に取り組むことで、組織全体の成果向上に大きく貢献します。また、積極的な意見発信や主体的な行動は、企業活動のスピードと質を高め、結果として利益創出へと直結します。変化の激しい市場環境において、柔軟かつ迅速に対応できる自律型人材を育成することは、企業の持続的成長と競争優位性を確立するうえで不可欠な要素と言えるでしょう。
グローバル競争力の強化
現代のビジネスにおいては、国境を越えた競争が日常となりつつあります。企業が国際市場で優位性を確立し、持続的に成長を続けるためには、組織全体としてのグローバル競争力を高めることが欠かせません。その中心に位置づけられるのが、従業員一人ひとりによる自律的な学習です。自律学習を通じて、自身の業務やキャリアに合った専門性の高いスキルを獲得できれば、企業全体の競争力は自然と底上げされます。さらに、従業員が主体的に学び、成長を重ねることで、変化の激しい国際市場においても柔軟に対応でき、新たなビジネス機会を創出する力が養われます。結果として、企業はグローバル競争において優位な立場を築き、持続的な成長を実現することが可能になるのです。
自律的な学習を支援する方法
企業が従業員の自律的な学習を促進するためには、単に「自主的に学べ」と任せるのではなく、学びやすい環境を戦略的に整えることが不可欠です。適切な学習機会の提供、心理的安全性の確保、組織全体での学習風土の醸成など、多角的な支援が自律学習を成功させる鍵となります。以下に、自律学習を効果的に促進する具体的な方法を解説します。
【１】明確な目標設定
自律的な学習の第一歩は、従業員が自ら明確な学習目標を設定することです。目標設定は「なぜ学ぶのか」という動機を意識させ、学習の方向性を明確にする指針となります。企業はまず、事業戦略やビジョンに照らし、どのような自律型人材が必要かを整理した上で、具体的な育成目標や学習目標を設定することが求められます。
また、社内に模範となる自律型人材を提示することも有効です。身近な成功例を見ることで、従業員は自分の目標をイメージしやすくなり、自律的学習への意欲が高まります。また、目標は最終的な成果から逆算し、日々取り組める小さな行動計画に落とし込むことが重要です。例えば「毎日1章を学習する」「習熟度テストで○点を目指す」といった具体的な指標を設定することで、達成感を得やすく、学習の継続につながります。
【２】心理的安全性の醸成
自律的な学習を促すためには、従業員が安心して挑戦できる心理的安全性が重要です。心理的安全性とは、自分の意見や疑問、失敗を率直に表現しても否定されないと信じられる環境を指します。この安全性が欠けると、従業員は新しいことに挑戦することを躊躇し、自律学習の機会を失いかねません。
心理的安全性の高い組織では、従業員は積極的に学び、問題が生じてもすぐに共有し、迅速に対応できます。また、安心して学べる環境は、仕事へのやりがいを感じやすくし、離職率低下にもつながります。企業は、経営層や管理職が率先してオープンなコミュニケーションを奨励し、失敗を学びの機会として捉える文化を育むことが重要です。
【３】LMSを活用した学習環境と、適切な学習機会の整備
自律的な学習を効果的に支援するためには、企業が学習環境と学習機会の両面を戦略的に整備することが不可欠です。単に「各自で学んでください」と任せるだけでは、従業員の自律的な学習は促進されません。企業は、従業員が学びたいと思ったときに、いつでもどこでも学習できる環境と、自分に合った学習機会を提供する必要があります。
具体的には、まずLMS（学習管理システム）の導入が挙げられます。LMSを活用することで、従業員は自分のペースで学習を進めることができ、進捗状況の管理や学習履歴の把握も容易になります。これにより、忙しい日常業務の合間でも必要な知識やスキルを効率よく習得することが可能です。また、集合研修やOJT、自己学習用教材など、多様な学習形式を併用することで、従業員は自分に合った方法を選択し、主体的に学びを進めることができます。
さらに、公募型研修の実施も有効です。従業員が自ら学びたいと希望する研修に参加することで、受動的な学習よりも高い学習効果が期待できます。LMS上で学習進捗や習得状況を確認し、適切なフィードバックを行う仕組みを整えれば、管理者は効果的なサポートやキャリア支援も実施しやすくなります。
このように、企業が学習管理システムを中心とした学習環境を整え、さらに個々の従業員に最適化された学習機会を提供することで、自律的な学習は促進され、組織全体の成長と成果につながるのです。
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【４】企業理念の浸透
自律的学習を効果的に進めるには、企業理念や方針を従業員に浸透させることも必要です。自律型人材であっても、自社の目標や方針を理解していなければ、組織にとって最適な判断や行動はできません。
企業は、経営理念やビジョン、戦略、人事制度の背景などを丁寧に共有し、従業員が自律的に判断できるようサポートする必要があります。全体集会や社内報で自律学習の意義やメリットを発信し続けることも効果的です。理念の理解に基づく自律的行動は、組織の一貫性を高め、個々の成長を組織成果に結びつけます。
【５】実践の場の提供
知識やスキルを学ぶだけでなく、実務で活用できる場を提供することも重要です。実践の場がなければ、学びの目的を見失い、モチベーション低下につながる可能性があります。
具体的には、研修で得た知識を業務で活用する機会や、プロジェクト参加などが挙げられます。さらに、実践後には上司や同僚からのフィードバックを得られる仕組みを作ることが重要です。学び→実践→振り返りのサイクルを回すことで、従業員は自身の課題や強みを認識し、次の学習に活かすことができます。
【６】組織全体で学習に取り組む風土醸成
自律的学習を企業文化として定着させるには、組織全体で学習に取り組む風土が必要です。従業員任せでは、学ぶ時間を確保できない・モチベーションが維持できないといった課題を解決できません。
経営層や管理職が率先して学び続ける姿勢を示すことで、従業員も学習意欲を高めやすくなります。また、学習成果を評価やキャリアパスに結びつける制度の整備や、部門・役職を超えた学習コミュニティの形成も効果的です。こうした組織的支援により、学習が日常業務の一部として当たり前に行われる文化を築くことができます。
自律的な学習を促進する学習方法
従業員が主体的に学び続けるためには、学習機会の提供だけでなく、学習方法や環境そのものにも工夫が必要です。ここでは、自律的な学習を促進する具体的な方法を紹介します。
eラーニングの活用
eラーニングは、従業員が時間や場所に縛られず、自分のペースで学習できる手法です。多忙なビジネスパーソンでも、通勤時間や隙間時間を活用して学習が可能になります。また、スキルや目標に合わせた個別化コンテンツの提供が可能なため、画一的な集合研修では対応できない多様なニーズに応えられます。検索機能や進捗管理、フィードバック機能を活用することで、従業員の学習意欲や定着率を高めることができます。
マイクロラーニングの導入
短時間で完結する学習コンテンツを提供するマイクロラーニングは、短い隙間時間で効率的に学習できる点が強みです。業務の合間に学習を取り入れやすく、従業員が無理なく学び続けられる環境を作ります。また、特定スキルや知識に焦点を当てることで、業務ニーズに直結した学習が可能となり、学習効果の実感と意欲向上に繋がります。
ゲーミフィケーションの活用
学習にゲームの要素を取り入れるゲーミフィケーションは、楽しさや達成感を提供し、従業員のモチベーションを高めます。ポイントやバッジ付与、ランキング表示等を組み合わせることで、学習への積極的な参加を促し、知識の定着と実践的スキル習得を支援します。また、学習者のモチベーション向上にも効果があります。
学習コミュニティの形成
学習は孤立しがちですが、共通の目標を持つ仲間とのコミュニティを形成することで、互いに刺激し合い学習意欲を維持できます。オンラインフォーラムやオフライン勉強会で、疑問や成果を共有したり、最新トレンドを議論したりすることで、理解が深まり新たな視点を得ることが可能です。建設的なフィードバックの場としても機能し、自律学習の定着を後押しします。
進捗状況の可視化とフィードバック
学習の進捗を可視化し、適切なフィードバックを行うことは、自律学習を継続する上で不可欠です。学習管理システム（LMS）を用いれば、従業員は自身の学習状況を把握でき、企業側も個々に合わせた支援が可能になります。上司や同僚からの具体的なフィードバックを通じて、学習内容の理解度や強み、改善点を把握し、業務やキャリアに活かすことで、学習意欲の維持・向上につながります。
自律的な学習を実践している企業事例
多機能型LMS「SmartSkill Campus」をご導入いただいている企業様には、自律的な学習を実践し、社員自らが成長できる環境を整えている企業様が多くいらっしゃいます。その中の一部をご紹介いたします。
株式会社ゆうちょ銀行様
社員一人ひとりが能力を最大限発揮し、金融革新への挑戦ができるよう成長をサポート
株式会社ゆうちょ銀行様は、社員の自主的・自律的なキャリア形成支援に力を入れています。そのために、eラーニングシステムを活用し、金融の基礎知識から専門性の高い自己啓発まで幅広い学びを提供しています。
特に注目すべきは、自律学習を促すための工夫です。社員が「なりたい自分」に向けて自ら学ぶ環境を整備し、動画コンテンツを短くするなど、多忙な中でも学習しやすい仕組みを整えています。こうした取り組みは、社員一人ひとりの成長を支援し、変化に強い組織づくりに繋がっています。
オリックス株式会社様
多様な人財を育成するパーソナライズ化された学びの実現
オリックス株式会社様は「人」を最大の財産と捉え、多様な人材の「知の融合」を促す「Keep Mixed」という独自の人材戦略を掲げています。この戦略の実現のため、同社はLMS（学習管理システム）を導入し、全社員が自律的に学べる環境を整備しました。
育児休暇中の社員や内定者もアクセスできる学習環境を整え、誰もが学びを深められる仕組みを構築。これは、社員が自らキャリアをデザインし、企業全体のイノベーションに貢献する「自律型人材」の育成に繋がっています。
まとめ
変化が激しく不確実な現代において、企業が持続的に成長するためには、従業員一人ひとりが自ら学び、成長し続ける自律型人材の育成が不可欠です。自律学習とは、単に知識を習得するだけでなく、自ら目標を設定し、計画を立て、実行し、その成果を振り返る一連のプロセスを指します。
自律学習を推進することで、業務効率の向上、変化への柔軟な対応、人材育成コストの削減など、さまざまなメリットが期待できます。そのためには、明確な目標設定の支援、心理的安全性の醸成、学習環境の整備、企業理念の浸透、実践の場の提供、組織全体での学習文化の醸成、そして個々に適した学習機会の提供といった、企業側の積極的な支援が欠かせません。
さらに、eラーニングやマイクロラーニング、ゲーミフィケーションの活用、学習コミュニティの形成、進捗状況の可視化とフィードバックなど、具体的な学習方法を取り入れることで、従業員の自律的な学習を効果的に促進できます。自律型人材の育成は一朝一夕では成し遂げられませんが、長期的な視点で組織全体が取り組むことで、企業は持続的な競争力を確立し、未来に向けた成長を実現できるでしょう。
