リスキリングはeラーニングで！メリットと活用法を解説
- nanaekunai
- 2025年12月22日
- 読了時間: 16分
更新日：2025年12月26日
近年、テクノロジーの急速な進化と社会構造の変化により、「学び直し」の重要性が増しています。
デジタル化が進む現代において、企業の持続的な成長や個人のキャリア形成をしていくにあたって、従業員が新しいスキルを習得する「リスキリング (Reskilling)」は企業の必須戦略となっています。
このリスキリングを効率的かつ効果的に実現する手段として、時間や場所を選ばずに学習できる「eラーニング（e-Learning）」の活用が広がっています。
この記事では、リスキリングにeラーニングが最適な理由、具体的なメリットと成功させるための活用法、そしてサービスの選び方について解説します。
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目次
今なぜ「リスキリング」が重要視されているのか？
DX推進やグローバル化といった急激な事業環境の変化に対応するため、多くの企業でリスキリングが重要な経営課題と位置づけられています。
では、なぜ、いま「リスキリング」が、企業経営と人材戦略において重要なテーマとして議論されるのでしょうか？
そもそもリスキリングとは？基本的な意味を解説
リスキリングとは、経済産業省の定義によれば「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること」を指します。
技術革新やビジネスモデルの変化により既存の業務スキルが通用しなくなる中で、従業員が新たな業務や職務に対応できるよう、企業が主導して新しい知識や技術を習得させる取り組みです。
ここで重要なのは、リスキリングは単なるスキルアップや業務効率化を目指す「アップスキリング」とは、その目的が異なるという点です。
リスキリングは、事業構造の変革に伴い、これまでとは全く異なるスキルを戦略的に獲得するという目的を持っています。
特に、AIやクラウド技術といったデジタル化の進展は、多くの職種で仕事のあり方を根本から変えつつあり、多くの職種でリスキリングの必要性が高まっています。
リカレント教育（学び直し）との明確な違い
リスキリングと混同されやすい言葉に「リカレント教育」があります。
リカレント教育は、労働者がキャリアの途中で一旦職務から離れ、大学などの教育機関で学び直すことを指し、個人の自発的な意思が主体となります。
一方、リスキリングは、企業が事業戦略の一環として、在職中の従業員に対して新しいスキルを習得させることを目的とします。
そのため、学習内容は企業の将来的な事業展開に直結するものが選ばれ、費用も企業が負担することが一般的です。
国や自治体が提供する助成金を活用して、リスキリングを推進する企業も増加しており、あくまで企業主導の能力開発を指します。
DX推進時代にリスキリングが不可欠な理由
DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進には、デジタル技術を扱える人材の確保が不可欠であり、これがリスキリングの重要性を高める直接的な要因となっています。
AIやIoTといった先端技術の導入により、既存業務の多くが自動化・効率化される一方で、データ分析やwebマーケティング、サイバーセキュリティといった新たなスキルが求められるようになりました。
これらのスキルを持つ人材を外部から採用するだけでは、スピードとコストの面で限界があります。そこで重要となるのが、リスキリングによる既存の従業員の育成です。
社内の業務プロセスや企業文化を深く理解した人材がデジタルスキルを習得することで、単に新しい技術を導入するだけでなく、より現場に根ざした、効果的なDXの実現が可能となります。
人事戦略におけるリスキリングの役割
リスキリングは、単なる教育プログラムではなく、「人的資本の最適配置」という戦略的な意味を持ちます。
内部人材の活用: 外部から獲得困難なデジタルスキルを持つ人材を、既存の社員から育成することで、採用コストと時間を大幅に削減できます。
エンゲージメント向上: 企業が従業員のキャリア構築を支援する姿勢を示すことで、社員の企業への信頼度（エンゲージメント）を高め、離職率の低下にもつながります。
組織の変革力: 従業員全体に「学び直し」の文化を根付かせることで、変化に柔軟に対応できる、しなやかな組織体制を構築することができます。
リスキリングにeラーニングの活用が最適な5つのメリット
リスキリングを全社的に展開する際、「業務を止めずに、いかに効率的かつ継続的に教育を提供できるか」が課題となります。eラーニングは、この大規模な人材育成が抱える制約を解消し、実効性の高いリスキリング施策を実現するための最適な手段です。
時間や場所に縛られず自分のペースで学習を進められる
eラーニングを活用する大きな利点は、学習の柔軟性にあります。
従業員はPCやスマートフォン、タブレットがあれば、通勤中や休憩時間、自宅など、都合の良い時間と場所で学習に取り組むことが可能です。
これにより、日々の業務と学習を両立させやすくなります。
また、集合研修のように参加者全員のスケジュールを調整する必要がありません。
個々の理解度に応じて、難しい部分は何度も繰り返し視聴したり、既に理解している部分は早送りしたりと、自分のペースで効率的に学習を進められます。
この個別最適化された学習スタイルは、知識の定着を促進し、学習の継続率を高める効果が期待できます。
多様な講座から必要なスキルをピンポイントで選べる
eラーニングサービスは、ITスキルやデータサイエンス、マーケティング、語学、リーダーシップといった多岐にわたる分野の講座を豊富に提供しています。
企業は自社の事業戦略や育成方針に基づき、それぞれの従業員に習得させたいスキルをピンポイントで選んで提供することが可能です。
例えば、DX推進部門の社員にはプログラミング講座を、マーケティング部門にはWeb解析の講座を割り当てるなど、部署や職務に応じた柔軟なカリキュラム設計が実現できます。
従業員自身も、自身のキャリアプランや興味関心に合わせて講座を選択できるため、自律的なスキル開発を促すことにもつながります。
学習の進捗状況をデータで簡単に管理できる
多くのeラーニングサービスは、学習管理システム（LMS：LearningManagementSystem）に搭載されています。
人事・研修担当者はこのシステムを通じて、誰がどの講座をどのくらい受講したか、テストの成績や課題の提出状況など全従業員の学習状況をリアルタイムで一元管理できます。
この客観的なデータに基づき、学習が遅れている従業員への個別のフォローアップや、受講状況に応じた研修計画の見直しを行えます。
勘や経験に頼るのではなく、データドリブンな人材育成を実現できる点が大きなメリットです。
対面研修に比べて教育コストを大幅に削減可能
コスト効率の高さもeラーニングの大きなメリットです。
従来の集合研修では、講師への謝礼、会場のレンタル費用、教材の印刷・配布費用、さらには遠方からの参加者の交通費や宿泊費など、多くの経費が発生していました。
eラーニングであれば、これらの費用を大幅に削減できます。
特に、一度導入すれば多数の従業員が繰り返し学習できるため、受講者一人当たりの教育コストを大きく引き下げることが可能です。
全社規模でリスキリングを実施する場合や、全国に拠点を持つ企業にとって、このコスト削減効果は非常に大きな魅力となります。
捻出できた予算を、より高度な研修プログラムに充当することもできます。
社員の自律的な学習意欲を促進する効果が期待できる
eラーニングは、従業員の自律的な学習文化を醸成する一助となります。
豊富な講座の中から、自身の業務に関連するものや、将来のキャリア形成に役立つものを自由に選べる環境は、従業員の知的好奇心を刺激し、主体的に学ぶ意欲を引き出します。
また、ゲーミフィケーションの要素、例えば学習時間に応じたポイント付与やランキング表示、修了証の発行といった機能を取り入れているサービスもあり、楽しみながら学習を継続する動機付けになります。
会社から受けさせられる研修という受け身の姿勢ではなく、自らの成長のために学ぶというポジティブなマインドセットが育まれ、組織全体の学習意欲向上に貢献します。
【実践編】eラーニングを使ったリスキリングを成功させる3つのステップ
eラーニングを導入するだけでは、リスキリングの成果は得られません。
成功のためには、戦略的なアプローチが不可欠です。
以下のプロセスを着実に実行することで、投資対効果の高い人材育成が実現します。
ステップ1：自社の課題と育成したい人材像を明確にする
リスキリングを始めるにあたり、最初のステップは目的を明確にすることです。
自社の経営戦略や事業計画と照らし合わせ、「なぜリスキリングが必要なのか」「それによってどのような課題を解決したいのか」を具体化します。
例えば、「3年後の海外事業展開に向けて、グローバルな交渉力を持つ営業担当を10名育成する」「AI導入による業務効率化に対応するため、全従業員に基本的なデータリテラシーを習得させる」といったように、育成したい人材像と目標を具体的に設定します。
この目的が曖昧なままでは、適切な講座を選べず、効果の薄い研修に終わってしまいます。
経営層、人事部門、現場の各部門が連携し、全社的なコンセンサスを形成することが成功の鍵です。
ステップ2：学習目標と習得スキルに合った講座を選定する
育成したい人材像が明確になったら、次にその人材が必要とするスキルを具体的に洗い出し、それらを習得できるeラーニング講座を選定します。
例えば、「データ分析ができる人材」という目標であれば、「統計学の基礎知識」「データ収集・加工スキル」「BIツールの操作方法」といったように、必要なスキルを細分化します。
その上で、各eラーニングサービスが提供する講座のカリキュラムを比較検討し、自社の目標レベルに合致しているかを見極めます。
講座の内容だけでなく、講師の実績や専門性、受講者のレビューなども重要な判断材料になります。
多くのサービスでは無料トライアルやサンプル動画が提供されているため、それらを活用して講座の質を確認することも有効です。
ステップ3：学習を習慣化させ、継続をサポートする仕組みを整える
最適な講座を選定しても、従業員が学習を継続しなければ意味がありません。
eラーニングは自己管理に委ねられる部分が大きいため、モチベーションを維持し、学習を習慣化させるための仕組み作りが不可欠です。
具体的には、上司が1on1ミーティングなどで定期的に学習の進捗を確認し、フィードバックを行う、学習時間を業務として認定する、特定の講座を修了したことを昇格要件の一つに加えるといった制度的サポートが有効です。
また、学習したスキルを実際の業務で活用する機会を意図的に設けたり、社内SNSで学習者同士が質問し合えるコミュニティを作ったりするなど、組織全体で学習を奨励し、支える文化を醸成することが重要です。
eラーニングサービスの選び方と主な種類
eラーニングサービスは多種多様であり、自社の目的や規模に応じて最適なものを選ぶことが重要です。
サービスは大きく、幅広い分野の講座を数多く揃えた「総合プラットフォーム型」と、特定の専門分野のスキル習得に特化した「専門スキル習得型」に大別されます。
全社的な基礎スキルの底上げを目指すのか、特定の部署の専門性を高めたいのかといった目的に応じて、どちらのタイプが適しているかを判断する必要があります。
それぞれの特徴を理解し、自社のニーズと照らし合わせることが選定の第一歩です。
幅広い分野を網羅した総合プラットフォーム型サービス
総合プラットフォーム型サービスは、ビジネススキル全般からIT、語学、コンプライアンス研修まで、数千から数万に及ぶ膨大な講座を提供しているのが特徴です。
新入社員研修から管理職研修まで、階層別の教育プログラムを一つのプラットフォームで完結させることができます。
多くのサービスが月額定額制の「受け放題」プランを用意しており、従業員一人当たりのコストを抑えながら多様な学習機会を提供したい場合に適しています。
全社的に幅広い知識や教養を身につけさせたい企業や、従業員が自発的にキャリア開発に取り組む環境を整備したい企業にとって、費用対効果の高い選択肢です。
IT・Webなど特定分野に特化した専門スキル習得型サービス
専門スキル習得型サービスは、プログラミング、データサイエンス、AI、Webデザイン、デジタルマーケティングといった、特定の分野に特化している点が特徴です。
専門性が高い分、カリキュラムはより実践的で、最新の技術動向が反映された高度な内容を学ぶことができます。
現役のエンジニアやデータサイエンティストが講師を務めることも多く、実務に即したスキルを効率的に習得したい場合に最適です。
エンジニアやデザイナー、マーケターといった専門職の人材育成や、DX推進のために社内のIT人材を育成したいと考えている企業にとって、非常に有効な選択肢となります。
総合プラットフォーム型と併用するケースも少なくありません。
eラーニングでのリスキリング導入前に知っておきたい注意点
eラーニングはリスキリングの強力なツールですが、導入すれば自動的に成果が出るわけではありません。
そのメリットを最大限に引き出すためには、いくつかの注意点を事前に理解しておく必要があります。
対面研修との違いや課題を認識し、あらかじめ対策を講じておくことが、導入後の失敗を防ぐ鍵となります。
学習者のモチベーションを維持する工夫が必要
eラーニングは時間や場所に縛られない反面、学習の強制力が弱く、学習者の主体性に委ねられる部分が大きいため、モチベーションの維持が大きな課題となります。
業務の多忙などを理由に学習が後回しになり、未受講のまま放置されたり、途中で挫折してしまったりするケースは少なくありません。
これを防ぐためには、単にシステムを導入するだけでなく、学習を促す仕組み作りが不可欠です。
例えば、上司が部下の学習進捗を定期的に確認し声がけを行う、学習成果を人事評価の一部に組み込む、受講者同士のコミュニティを作り進捗を報告し合うといった工夫が、学習継続の動機付けとして機能します。
1コンテンツを10～15分程度に分割し、忙しい業務の合間に学習できるよう、コンテンツ設計を工夫することも有効です。
実務に直結する実践的なスキル定着の課題
eラーニングは、知識や理論をインプットする上では非常に効率的ですが、それだけで実務レベルの実践的なスキルを習得するには限界があります。
特に、複雑なプログラミングや、顧客との交渉術、チームでの共同作業といった、実践を通じて体得するタイプのスキルは、動画視聴だけでは身につきにくいのが実情です。
そのため、eラーニングを万能な解決策と捉えるのではなく、他の研修手法と組み合わせることが効果的です。
例えば、eラーニングで基礎知識を事前に学習し、その上で集合研修やOJT（On-the-JobTraining）で実践的な演習やフィードバックを行う「ブレンディッドラーニング」は、学習効果を最大化する有効な手法です。
コンテンツの適切な選定と陳腐化への対応
デジタルスキル領域のリスキリングにおいては、技術の進化が非常に早いため、提供するコンテンツがすぐに陳腐化するリスクが伴います。また、企業の戦略的なニーズに合わないコンテンツを選定してしまうと、投資した時間とコストに対して期待される効果が得られない可能性があります。
この課題に対処するための対策として挙げられるのが、ITスキルなど専門性の高い領域は自社で内製せず、常に最新のコンテンツを提供する外部の専門ベンダーのプラットフォームを積極的に活用することです。さらに、コンテンツを選定する前に、求める人材のスキルマップを明確化し、そのマップ上の特定のレベルを達成できるものだけを選定基準とすることが重要です。
導入後も、Learning Management System（LMS）の評価機能を活用し、受講後のテスト結果や実践課題の評価をデータとして蓄積することで、コンテンツの有効性を定期的に検証し、継続的に質を担保していく必要があります。
学習環境（インフラ）の確保
eラーニング導入に際しては、すべての従業員が公平に学習できる環境にあるかを確認することが極めて重要です。インフラやデバイスの保有状況に格差がある場合、それがそのまま学習機会の格差とならないよう、配慮が必要です。
具体的な対策として、リスキリング対象者に対し、PCやタブレットの貸与、あるいは学習時間中の高速インターネットアクセスを保障するなど、公平な学習環境をインフラ面から積極的に支援することが求められます。
また、学習の利便性を高めるために、どこでも手軽に学べるよう、モバイル端末での受講に完全に最適化されたコンテンツやプラットフォームを選ぶモバイルフレンドリー設計を採用することも、学習定着率を高める重要な要素となります。
eラーニングの基盤はLMS「SmartSkill Campus」がおすすめ
eラーニングを効果的に実施するには、信頼性の高いLMS（学習管理システム）の活用が不可欠です。
その中でも多機能型LMS「SmartSkill Campus」は、管理者と受講者双方の利便性を考慮した多彩な機能を備えており、学習成果の可視化や教育施策の効率化に大きく貢献します。
●モチベーションを維持する仕組み
ポイント機能
講座自動リマインド
●ブレンディッドラーニングの実践
集合研修の申込・受講管理
WEB会議システム連携
●上司・メンターとの共有とフォローアップ
上司・メンターメニュー
AIフィードバック
●豊富なコンテンツ
コンテンツ制作機能（AI自動音声実装）
コース組合わせ・カリキュラム化
●全従業員が公平に学習できる環境
マルチデバイス対応（アプリ対応）
大規模運用が可能なインフラ基盤
グローバル・多言語対応
まとめ
成功のためには、自社の課題から育成したい人材像を明確にし、目的に合った講座を選定した上で、学習を継続させる仕組みを構築するという計画的な導入が求められます。
サービスの特性や注意点を理解し、自社に合った形で活用することで、eラーニングは企業の持続的な成長を支える強力な人材育成ツールとなり得ます。
本コラムで解説した通り、リスキリングは、変化の速い現代において、企業が生き残り、成長し続けるために欠かせない戦略です。そして、eラーニングは、この「全社的な学び直し」という大きな目標を、誰もが無理なく、自分のペースで、効率よく達成するための非常に強力な道具となります。
eラーニングを導入することで、企業は社員の能力を未来の仕事に合わせて育て直し、社員は忙しい中でも自分の価値を高めることができます。また成功のためには、システムを入れるだけでなく、上司のサポートや、学んだことを実際に試す機会を設けることが大切です。
ぜひこの機会に、eラーニングを上手に活用し、会社の成長と社員一人ひとりのキャリアアップにつながる、確かなリスキリングを始めてみましょう。
