2005年

8月 デイツーイーツー株式会社と株式会社レビックが合併し、「株式会社レビックグローバル」発足
10月 「新会社法 活用の戦略 ~企業活動にこう活かせ~」リリース
11月 「ドラマで学ぶ個人情報保護」リリース

2006年

1月 「START DASH 新入社員トレーニングキット ビジネスベーシック編」リリース
4月 企業内ナレッジの伝承・共有と人材育成のための法人向け動画配信事業「ナレバスネット」スタート
「内定者コース ビジネスマナー編」リリース
5月 ISO 9001:2000を取得
6月 「ナレバスネット」がサービス開始から1カ月で2万人の受講者を獲得
レビックグローバル北京支社でISO 9001:2000を取得
9月 「内定者コース ビジネスマインド編」リリース
「内定者コース セルフマネジメント編」リリース
10月 「内定者コース キャリア自律編」リリース
11月 「松岡正剛のプランニング編集術」リリース
12月 Yahoo!動画サイトで当社ビジネスビデオの無料配信スタート

2007年

1月 人と組織を強くするための情報サイト「人財育成.NET」をオープン
4月 ワークスアプリケーションズ社と資本および業務提携
「トレーナーズ・トレーニング」リリース
中国で現地化推進・育成のためのeラーニング「日企快訓網」スタート
6月 「内定者コース2008」リリース
7月 ビジネス・ブレークスルー社と提携し、ビジネス向け映像のネット配信事業を開始
人材育成の実態調査をスタート
8月 プライバシーマークの認証を取得
「サイコム経営スキル講座」リリース
10月 ワークスアプリケーションズ社と共同で日本初の企業内大学設立・運営支援「コーポレートユニバーシティ・プロデュースサービス」をスタート
「J-SOX法・内部統制 超はやわかり」リリース
11月 「セールススキルアップシリーズ 基本編」リリース
12月 「新入社員ブートキャンププログラム」リリース

2008年

5月 WEIC社とeラーニングサービス販売で業務提携
6月 2008年内定者フォロー実態調査にもとづき、内定者フォロープログラム2009の販売を開始
代表取締役社長 川口泰司、日本イーラーニングコンソシアム理事に就任
6月 DVD付きビジネス書『レビックグローバル キャリア選書』シリーズ第1弾、「セールスプロセス5つの階段」「経営戦略12の方程式」を発売
7月 ガイアックス社と業務提携し、金融業界向け内定者フォローサービスを販売開始
8月 成都維納軟件有限公司と戦略提携し、中国西部における人材育成ビジネスに進出
9月 成都高新技術産業開発区(国務院認定 国家級ハイテクゾーン)と戦略提携し、中国中西部へeラーニングなどによる人材育成ノウハウを提供
10月 「多文化チーム・マネジメント」リリース
11月 本社を豊島区東池袋に移転

2009年

 1月 「マネジメント実践ケースドラマ」リリース
 2月 エン・ジャパン社と業務提携し、同社の顧客向けに内定者フォロープログラムの販売を開始
 3月 「内定者のための社会人教育プログラム2010」リリース
 4月 「OJT担当者のための実践スキル強化パック」リリース
SMBCコンサルティング社と業務提携し、SMBC Academyのノウハウを活かした企業向け学習ポータルの販売を開始
 5月 東南アジアおよび太平洋地域の日系企業向けeラーニングサービス「SmartSkill.asia」スタート
「Communication Skills for Leaders」(コミュニケーション力開発コース、英語版)リリース
「ビデオライブラリナビ」リリース
「ビジネスベーシック講座」リリース
実践的にヒューマンスキルを習得するための人材育成支援サービス「SmartSkill(スマートスキル)」スタート 
 6月 DVD教材セット1年間据え置きの長期レンタルサービス「SmartSkill(スマートスキル)レンタル」スタート
 7月 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)に関する国際規格である「ISO/IEC27001」の認証を取得
 8月 サイバックス社と法人向けeラーニング事業で提携
 9月 ワークスアプリケーションズ社と共同で、日本企業の中国現地法人および中国企業向け次世代人材育成管理システム「SmartSkillChina.com」をスタート
プロジェクト・マネジメント入門編」リリース
 10月 プライバシーマーク更新付与を認定
 11月 DVD付きビジネス書「はじめて部下をもつあなたへ」を発売
社内講師の養成と研修用教材をセットにした「新人研修内製化支援プログラム」をスタート
 12月 定額・学び放題のeラーニングスクール「スマートスキルカレッジ」をスタート
「マネジメント実践ケースドラマ」が教育映像等審査制度において文部科学省選定作品に認定